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法学部 教員紹介

研究者リスト >> 藤井 樹也
 

藤井 樹也

 
アバター
研究者氏名藤井 樹也
 
フジイ タツヤ
URLhttp://www.law.seikei.ac.jp/~fujii/
所属成蹊大学
部署法学部 法律学科
職名教授
学位博士(法学)(京都大学), 法学修士(京都大学), 法学士(東京大学)

研究キーワード

 
憲法学

研究分野

 
  • 法学 / 公法学 / 

経歴

 
2014年
 - 
2016年
University of Washington School of Law 客員研究員
 
2009年
 - 
現在
成蹊大学 法学部 教授
 
2007年
 - 
2009年
筑波大学 大学院ビジネス科学研究科法曹専攻(法科大学院) 准教授
 
2005年
 - 
2007年
筑波大学 大学院ビジネス科学研究科法曹専攻(法科大学院) 助教授
 
2001年
 - 
2005年
大阪大学 大学院国際公共政策研究科 助教授
 
2003年
 - 
2003年
Yale Law School 客員研究員(フルブライト研究員)
 
2003年
 - 
2003年
University of Virginia School of Law 客員研究員(フルブライト研究員)
 
2002年
 - 
2002年
Stanford Law School 客員研究員(フルブライト研究員)
 
1996年
 - 
2001年
三重大学 人文学部 助教授
 
2000年
 - 
2000年
神戸大学 法学部 非常勤講師
 
1998年
 - 
2000年
皇學館大学 社会福祉学部 非常勤講師
 
1995年
 - 
1996年
三重大学 人文学部 専任講師
 
1993年
 - 
1995年
京都大学 大学院法学研究科 助手
 

学歴

 
1990年
 - 
1993年
京都大学 大学院法学研究科 博士後期課程
 
1988年
 - 
1990年
京都大学 大学院法学研究科 修士課程
 
1984年
 - 
1988年
東京大学 法学部 
 

委員歴

 
2014年
 - 
現在
日米法学会  評議員
 

論文

 
司法権の対象と限界
藤井 樹也
法学教室   (452) 14-17   2018年5月
憲法を救済する憲法解釈
藤井 樹也
成蹊法学   (89) 256(77)-240(93)   2018年12月
労働者保護規定としての修正13条
藤井 樹也
成蹊法学   (88) 406(131)-390(147)   2018年
Ziglar v. Abbasi, 137 S.Ct. 1843 (2017)―テロ容疑で拘束された外国人によるBivens請求および§1985(3)請求の可能性
藤井 樹也
アメリカ法   (2018-1) 81-85   2018年
過去の制憲権と現在の司法権―ロバーツ・コートの修正2条論を手がかりに
藤井 樹也
成蹊法学   (85) 168(55)-147(76)   2016年
教育訴訟と連邦裁判所・州裁判所―Arizona州とWashington州の事例比較―
藤井 樹也
成蹊法学   (84) 366(65)-335(96)   2016年
Kingsley v Hendrickson, 135 S.Ct. 2466 (2015)―§1983訴訟で州拘禁施設職員の行為が第14修正違反の過剰な実力行使にあたることを示すためには、実力行使が客観的に不合理だったことを証明すれば足りると判断した事例
藤井 樹也
アメリカ法   (2016-1) 155-160   2016年
回避法理と憲法の最高法規性
藤井 樹也
成蹊法学   (83) 210(125)-190(145)   2015年
Florida v. Jardines, 133 S. Ct. 1409 (2013) ―警察官が住宅敷地内の玄関前ポーチに住人の同意なしに立ち入り、薬物探知犬を使用して家屋内の薬物臭を調べた措置が、第4修正にいう捜索に該当すると判断された事例
藤井 樹也
アメリカ法   (2014-2) 419-423   2015年
教育に対する権利と司法権
藤井 樹也
成蹊法学   (82) 308(99)-278(129)   2015年
警察犬による捜査と憲法
藤井 樹也
成蹊法学   (80) 330(95)-310(115)   2014年
「オバマ改革」に対する司法判断
藤井 樹也
成蹊法学   (77) 222(1)-208(15)   2012年
York v. Wahkiakum School District No.200, 178 P.3d 995 (Wash. 2008) ―ワッシントン州憲法の規定内容と連邦憲法の規定内容とが異なることを前提として、学校スポーツ選手に個別的な嫌疑に基づかない無作為の薬物検査を行う学校区の方針が、同州憲法1条7節によって保障されるプライヴァシーの権利の侵害にあたると判断したワッシントン州最高裁判決
藤井 樹也
アメリカ法   (2010-2) 430-436   2011年
暴力的ビデオ・ゲームの規制と表現の自由 ―その後のアメリカ連邦最高裁判所
藤井 樹也
成蹊法学   (75) 140(91)-119(112)   2011年
有害行為を抑止するための表現規制の許容性
藤井 樹也
成蹊法学   (73) 1-30   2010年
アメリカにおける銃規制と連邦最高裁判所
藤井 樹也
成蹊法学   (71) 366(25)-352(39)   2009年
違法性と違憲性
藤井 樹也
公法研究   (71) 112-126   2009年
学校における人種統合とアファーマティヴ・アクション(2・完) ―アメリカ連邦最高裁ロバーツ・コートの新たな動向―
藤井 樹也
筑波ロー・ジャーナル   (3) 161-182   2008年
アマチュア・スポーツ規制をめぐる法的問題 ―その後のBrentwood事件を手がかりに―
藤井 樹也
筑波ロー・ジャーナル   (4) 95-119   2008年
IT化時代における表現の自由と差別規制 ―オーストラリアにおけるサイバー・レイスィズム問題を素材に―
藤井 樹也
筑波ロー・ジャーナル   (1) 95-108   2007年

Misc

 
法律学科鼎談「新時代の法学教育に求められるもの」ー変化のうねりの中で法律学科の教育を考えるー
藤井樹也、安部圭介、北島典子
成蹊法学89号別冊 成蹊大学法学部開設50周年 法学部50年の歩み   31-41   2018年
座談会 合衆国最高裁判所2011-2012年開廷期重要判例概観
浅香吉幹、大林啓吾、笹倉宏紀、芹澤英明、東川浩二、藤井樹也、会沢恒(司会)
アメリカ法   (2014-2) 247-325   2015年
座談会 合衆国最高裁判所2012-2013年開廷期重要判例概観 
浅香吉幹、駒村圭吾、笹倉宏紀、芹澤英明、東川浩二、藤井樹也、会沢恒(司会)
アメリカ法   (2013-2) 197-275   2014年
座談会 合衆国最高裁判所2011-2012年開廷期重要判例概観
浅香吉幹、駒村圭吾、笹倉宏紀、芹澤英明、東川浩二、藤井樹也、会沢恒(司会)
アメリカ法   (2012-2) 225-303   2013年
座談会 合衆国最高裁判所2010-2011年開廷期重要判例概観
浅香吉幹、駒村圭吾、笹倉宏紀、芹澤英明、東川浩二、藤井樹也、会沢恒(司会)
アメリカ法   (2011-2) 301-397   2012年

書籍等出版物

 
長谷部恭男、山口いつ子、宍戸常寿(編集)『メディア判例百選(第2版)』46-47頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「人の噂であるという表現と事実の証明の対象(最一小決昭和43・1・18)」)
有斐閣   2018年12月   
山本龍彦、大林啓吾(編集) 『違憲審査基準―アメリカ憲法判例の現在―』 171-187頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「立法裁量―その有無の問題と広狭の問題」)
弘文堂   2018年4月   
毛利透、須賀博志、中山茂樹、片桐直人(編集)『比較憲法学の現状と展望 初宿正典先生古稀祝賀』611-630頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「修正13条の意義」)
成文堂   2018年9月   
大沢秀介、大林啓吾(編集) 『アメリカ憲法と公教育』 403-428頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「Chapter 12 公立学校での生徒の言論―The Story of Bethel School District No. 403 v. Fraser, 478 U.S. 675 (1986)」)
成文堂   2017年   
川岸令和、遠藤美奈、君塚正臣、藤井樹也、高橋義人(共著)『憲法(第4版)』47-75頁、235-269頁
藤井 樹也 (担当:共著, 範囲:「第4章 基本的人権総論」、「第10章 国務請求権と参政権」、「第11章 国民主権と天皇制」)
青林書院   2016年   
憲法訴訟研究会、戸松秀典(編集)『続・アメリカ憲法判例』277-286頁、308-315頁、400-407頁、492-501頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「自殺幇助を禁止する州法の合憲性」、「第4修正と自動車捜索の例外」、「警察の追跡の結果死亡した場合の損害賠償訴訟における過失」、「ステイト・アクション法理―州規模の非営利スポーツ協会の行為はステイト・アクションとなるか」)
有斐閣   2014年   
大沢秀介、大林啓吾(編集)『アメリカ憲法判例の物語』 173-193頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「他者に精神的苦痛を与える民事不法行為と表現の自由」)
成文堂   2014年   
初宿正典、大石眞(編集)『憲法 Cases and Materials 人権(第2版)』 61-80頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「私人間効力論」)
有斐閣   2013年   
長谷部恭男、石川健治、宍戸常寿(編集)『憲法判例百選Ⅰ(第6版)』 34-35頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「被拘禁者の喫煙の禁止」)
有斐閣   2013年   
戸松秀典、野坂泰司(編集)『憲法訴訟の現状分析』 406-422頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「立法者の努力を評価する司法判断」)
有斐閣   2012年   
樋口範雄、柿嶋美子、浅香吉幹、岩田太(編集)『アメリカ法判例百選』 104-105頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「公用収用と合衆国憲法」)
有斐閣   2012年   
原田一明、君塚正臣(編集)、新井誠、上田健介、大江一平、葛西まゆこ、川岸令和、木下和朗、高畑英一郎、田近肇、早瀬勝明、藤井樹也、松本哲治、丸山淳裕、山本龍彦、横大道聡(共著)『ロースクール 憲法総合演習 <基礎>から<合格>までステップ・アップ』 176-179頁
藤井 樹也 (担当:共著, 範囲:「第1部A 第4問(2008年度旧司法試験第1問)」)
法律文化社   2012年   
ジュリスト臨時増刊1420号『平成22年度 重要判例解説』 25-26頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:市営と畜場の廃止と損失補償の要否)
有斐閣   2011年   
川岸令和、遠藤美奈、君塚正臣、藤井樹也、高橋義人(共著)『憲法(第3版)』45-72頁、229-261頁
藤井 樹也 (担当:共著, 範囲:「第4章 基本的人権総論」、「第10章 国務請求権と参政権」、「第11章 国民主権と天皇制」)
青林書院   2011年   
憲法理論研究会(編集)『憲法理論叢書19 政治変動と憲法理論』 249-254頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「書評 大河内美紀『憲法解釈方法論の再構成 合衆国における原意主義論争を素材として』(日本評論社、2010年)」)
敬文堂   2011年   
佐藤幸治、土井真一(編集)『判例講義憲法Ⅱ 基本的人権・統治機構』 187-210頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「社会権」)
悠々社   2010年   
大石眞、土井真一、毛利透(編集)『各国憲法の差異と接点 初宿正典先生還暦記念論文集』 663-694頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「自治の名による権利侵害と日本国憲法」)
成文堂   2010年   
大石眞、石川健治(編集)ジュリスト増刊『新・法律学の争点シリーズ3 憲法の争点』 122-123頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「取材の自由」)
有斐閣   2008年   
初宿正典、米沢広一、松井茂記、市川正人、土井真一(編集)『国民主権と法の支配 佐藤幸治先生古稀記念論文集(下巻)』 55-79頁
藤井 樹也 (担当:分担執筆, 範囲:「軟性憲法による権利保障に関する一考察 ―ニュー・ジーランドにおける同性愛者の権利を素材に―」)
成文堂   2008年   
初宿正典、大石眞、松井茂記、市川正人、高井裕之、藤井樹也、土井真一、毛利透、松本哲治、中山茂樹、上田健介(共著)『憲法 Cases and Materials 憲法訴訟』
藤井 樹也 (担当:共著)
有斐閣   2007年   

講演・口頭発表等

 
Schuette v. Coalition to Defend Affirmative Action, 134 S. Ct. 1623 (2014) ~イニシアティヴによって成立した、差別と優遇を禁止する州憲法修正が合憲とされた事例
藤井 樹也
アメリカ憲法判例研究会(報告)(2017.11.18、慶應義塾大学)   2017年11月18日   
Recent Decisions by Japan’s Supreme Court [招待有り]
藤井 樹也
Center for Asian Legal Studies, Peter A. Allard School of Law, University of British Columbia (Lecture)   2015年2月23日   
Bethel School District, No. 403 v. Fraser, 478 U.S. 675 (1986) ~公立学校での生徒の言論~
藤井 樹也
アメリカ憲法判例研究会(報告)(2014.7.19、慶應義塾大学)   2014年7月19日   
警察犬による捜査と修正4条 Ⅰ 警察犬の信憑性 ―Aldoの場合 Florida v. Harris, 133 S.Ct. 1050 (Feb. 19, 2013)、Ⅱ 警察犬による「捜索」の範囲 ―Frankyの場合 Florida v. Jardines, 133 S.Ct. 1409 (Mar. 26, 2013)
藤井 樹也
合衆国最高裁判例研究会(報告)(2014.1.25、学習院大学)   2014年1月25日   
④公法の最前線 最高裁による黙示的判例変更 ―最近の憲法訴訟から考える
藤井 樹也
2013年度武蔵野地域五大学共同教養講座 成蹊大学「現代法の最前線」(講演)(2013.9.28、成蹊大学)   2013年9月28日   
Snyder v. Phelps, 562 U.S.___ (2011) ―埋葬式のピケと言論の公私区分 ―
藤井 樹也
アメリカ憲法判例研究会(報告)(2013.7.20、慶應義塾大学)   2013年7月20日   
動物虐待映像と表現の自由 ―United States v. Stevens, __ U.S. __, 130 S. Ct. 1577 (2010) ―
藤井 樹也
関西アメリカ公法学会(報告)(2010.11.27、大阪市・ホテルコスモススクエア国際交流センター)   2010年11月27日   
York v. Wahkiakum School District No. 200, 178 P.3d 995 (Wash. 2008) ―ワッシントン州憲法の規定内容と連邦憲法の規定内容とが異なることを前提として、学生スポーツ選手に個別的な嫌疑に基づかない無作為の薬物検査を行う学校区の方針が、同州憲法1条7節によって保障されるプライヴァシーの権利の侵害にあたると判断したワッシントン州最高裁判決― [招待有り]
藤井 樹也
日米法学会 判例研究会(報告)(2010.9.11、明治大学)   2010年9月11日   
アメリカにおける銃規制と自由・安全 [招待有り]
藤井 樹也
京都産業大学法学部リレー講義『公法特殊講義 テロ対策と法』(講演)(2010.1.9、京都産業大学)   2010年1月9日   
アメリカ連邦最高裁・最近の話題 ―確定判決後のDNA鑑定とデュー・プロセス
藤井 樹也
成蹊大学法科大学院・法学部 ランチョン・ワークショップ(報告)(2009.7.2、成蹊大学)   2009年7月2日   
違憲性と違法性 [招待有り]
藤井 樹也
日本公法学会第73回総会『憲法訴訟と行政訴訟』第一部会(報告)(2008.10.12、学習院大学)   2008年10月12日   
高校のスポーツ選手をリクルートする行為の禁止と修正1条 ―Tennessee Secondary School Athletic Association v. Brentwood Academy, __ U.S. __, 127 S.Ct. 2489 (2007)―
藤井 樹也
憲法訴訟研究会(報告)(2008.7.19、学習院大学)   2008年7月19日   
レンキスト・コートと実体的デュー・プロセス [招待有り]
藤井 樹也
比較法学会 第70回総会<ミニ・シンポジウムA>「レーンキスト・コートの判例理論の再検討」(報告)(2007.6.2、北海道大学)   2007年6月2日   
自由か安全か ―9.11から考える日本国憲法
藤井 樹也
自由人権協会 連続講演『憲法の現在 Part III』(講演)(2006.3.9、弁護士会館)   2006年3月9日   
表現の自由と現代的課題
藤井 樹也
平成17年度筑波大学公開講座『ユビキタス社会における新しい法的問題』(講演)(2005.10.19、筑波大学)   2005年10月19日   
雇用における年齢差別禁止法(ADEA)と逆差別 ―General Dynamics Land Systems, Inc. v. Cline, 540 U.S. 581 (2004)―
藤井 樹也
憲法訴訟研究会(報告)(2005.7.16、学習院大学)   2005年7月16日   
9.11と日本国憲法 [招待有り]
藤井 樹也
日米法学会 第42回総会シンポジウム「9・11後のアメリカ法を考える-『テロとの戦い』とそのインプリケイション」(報告)(2005.9.11、京都文教大学)   2005年9月11日   
ステイト・アクション法理:非営利の州運動競技協会への学校職員の関わりはステイト・アクションとなるか ―Brentwood Academy v. Tennessee Secondary School Athletic Association, 531 U.S. 288 (2001)―
藤井 樹也
憲法訴訟研究会(報告)(2002.4.20、学習院大学)   2002年4月20日   
捜索・押収 ―自動車捜索の例外 ―Wyoming v. Houghton, 119 S.Ct. 1297 (1999)
藤井 樹也
憲法訴訟研究会(報告)(2000.12.16、学習院大学)   2000年12月16日   
警察の追跡の結果死亡した場合の損害賠償訴訟における過失 ―County of Sacramento v. Lewis, 118 S.Ct. 1708 (1998)
藤井 樹也
憲法訴訟研究会(報告)(1999.6.19、学習院大学)   1999年6月19日   

担当経験のある科目

 
  • 憲法特殊演習 (成蹊大学大学院)
  • 憲法特殊研究 (成蹊大学大学院)
  • 憲法基本演習 (成蹊大学大学院)
  • 憲法基本研究 (成蹊大学大学院)
  • 憲法 (三重大学,皇學館大学,神戸大学,筑波大学法科大学院,成蹊大学)
  • 憲法演習 (三重大学,筑波大学法科大学院,成蹊大学)
  • 公法総合演習 (筑波大学法科大学院)
  • 憲法最新判例研究 (筑波大学法科大学院)
  • 憲法理論解析 (大阪大学大学院)
  • アメリカの憲法と政治 (大阪大学)

所属学協会

 
合衆国最高裁判所判例研究会 , アメリカ憲法判例研究会 , 日本公法学会 , 日米法学会 , 関西アメリカ公法学会

競争的資金等の研究課題

 
オバマ政権期におけるロバーツ・コートの憲法理論
成蹊学園: 長期研修(海外)
研究期間: 2014年 - 2016年    代表者: 藤井 樹也
アメリカ連邦最高裁2009~2011年開廷期憲法判例の研究
成蹊大学: 成蹊大学研究助成
研究期間: 2010年 - 2012年    代表者: 藤井 樹也
安全および予防をめぐる公法理論と政策論
科学研究費(基盤研究B)
研究期間: 2005年 - 2008年    代表者: 青柳 幸一
IT化時代における英米5カ国の権利救済法制の比較研究
科学研究費(萌芽研究)
研究期間: 2006年 - 2007年    代表者: 藤井 樹也
英連邦3カ国(イギリス・カナダ・オーストラリア)の権利救済法制の比較研究
科学研究費(若手研究B)
研究期間: 2003年 - 2005年    代表者: 藤井 樹也
The Bill of Rigths and Federalism in American Constitutional Law
フルブライト財団: フルブライト奨学金(研究員プログラム)
研究期間: 2002年 - 2003年    代表者: 藤井 樹也
人権救済法の立法的課題
科学研究費(奨励研究A)
研究期間: 2001年 - 2003年    代表者: 藤井 樹也
Civil Rights Actsの研究
科学研究費(奨励研究A)
研究期間: 1998年 - 2000年    代表者: 藤井 樹也
憲法上の『権利』の基礎理論
科学研究費(奨励研究A)
研究期間: 1996年 - 1997年    代表者: 藤井 樹也

社会貢献活動

 
全国教育幹部研修会(現任講師講習3号) 「憲法(基本的人権)」
【講師】  (社)全国警備業協会(2005.9.8、研修センターふじの)  2005年9月8日 - 2005年9月8日