研究者業績
基本情報
- 所属
- 藤田医科大学 医学部 総合消化器外科学 講師
- 学位
- 博士 (医学)(2021年3月 兵庫医科大学)
- J-GLOBAL ID
- 202401011629515205
- researchmap会員ID
- R000069850
MISC
23-
臨床外科 = Journal of clinical surgery 78(9) 1034-1038 2023年9月
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臨床外科 77(12) 1319-1328 2022年11月20日
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腫瘍内科 = Clinical oncology / 腫瘍内科編集委員会 編 29(5) 591-597 2022年5月
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日本臨床外科学会雑誌 76(11) 2800-2805 2015年患者は87歳,男性.8年前のCTで膵体部前面に分枝型IPMN(intraductal papillary mucinous neoplasm)と思われる2cm大の嚢胞性病変を認めていた.今回,突然の上腹部痛を発症し,著明な白血球・CRPの上昇を認めた.造影CTで膵体部前面に多房性の嚢胞と,嚢胞周囲の脂肪織の混濁および腹水の貯留を認めたため,IPMNの破裂による腹膜炎と診断し緊急手術を行った.開腹所見では,腹腔内に混濁した腹水が存在し網嚢内に膿汁が充満していた.さらに,網嚢とつながる膵体部に径3cmの嚢胞性病変を認めた.腹腔内の洗浄ドレナージと膵体尾部切除術を施行した.病理組織診は非浸潤性のIPMC(intraductal papillary mucinous carcinoma)であった.<BR>IPMNの破裂は稀な病態であり,若干の文献的考察を加えて報告する.
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日本臨床外科学会雑誌 75(4) 1071-1075 2014年症例は44歳の男性で,下部消化管内視鏡検査で下部直腸に粘膜下腫瘍を認め,内視鏡的粘膜切除が施行された.病理検査で,Carcinoid,pSM,垂直断端陽性であり,追加切除目的で当院紹介となった.術前画像検査では異常は認めなかった.術中所見で膀胱直腸窩腹膜に限局的な黄白色の小結節の集簇を認め,術中迅速病理検査で,高分化型乳頭状中皮腫(well-differentiated papillary mesothelioma: 以下WDPM)疑いと診断された.小結節は限局していたため,膀胱直腸窩の腹膜を一括切除し,その後,予定通りに腹腔鏡下低位前方切除術を施行した.永久病理検査では,腹膜切除検体はWDPMの診断であり,直腸検体は切除断端陰性であった.WDPMはまれな低悪性度の腫瘍とされ,多くは術中に偶然発見される.本邦での報告は少なく,限局したWDPMに対して腹腔鏡下に完全切除しえた報告はない.
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日本消化器外科学会雑誌 46(10) 742-750 2013年症例は70歳の女性で,食欲不振を主訴に近医受診した.胆道癌による閉塞性黄疸の診断で当院紹介された.CTで不整な胆囊壁肥厚を認め,それと連続し上部胆管から下部胆管にかけて充満する腫瘍を認めた.組織診では神経内分泌細胞癌の診断で,開腹全層胆囊摘出術,肝外胆管切除,肝管十二指腸吻合術を施行した.病理組織学的検査所見では神経内分泌細胞癌(synaptophysin,chromogranin A陽性,MIB-1 index 70%),WHO分類2010では大細胞神経内分泌細胞癌の診断であった.進行度は,T1(fm,pHinf0,pBinf0,pPV0,pA0)N0H0P0M(–)Stage Iの早期癌であり,術後14か月無再発生存中である.胆囊の神経内分泌細胞癌はまれで,予後は極めて不良である.本邦における早期の胆囊神経内分泌細胞癌は本症例が2例目であり,文献的考察を加えて報告する.
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日本消化器外科学会雑誌 46(11) 854-861 2013年症例は34歳の男性で,8年前に全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus;以下,SLEと略記)と診断された.5年前に腹痛,腹満が出現し,下部消化管内視鏡検査で直腸S状部に狭窄・潰瘍を認め,SLEによる直腸炎・潰瘍の診断でプレドニゾロン(prednisolone;PSL)の注腸が行われた.一時症状は軽快したが1年後に再燃し,同部位の狭窄は増悪し,白苔を伴う潰瘍を認めた.潰瘍性大腸炎が疑われ,メサラジン投与が追加された.その後も大腸狭窄は持続したため,精査加療目的で当院紹介となった.不可逆性の大腸狭窄に伴う排便困難は持続したことより,腹腔鏡下低位前方切除術を施行した.病理結果はSLEによる血栓形成および血管炎に伴う大腸狭窄の所見であった.SLEによる大腸狭窄は極めてまれで,過去の報告例は4例のみであり,腹腔鏡下での切除の報告はない.
共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2022年3月