研究者業績
基本情報
- 所属
- 名古屋市立大学 大学院医学研究科 環境労働衛生学分野 特任教授国立研究開発法人国立成育医療研究センター アレルギーセンター 前センター長藤田医科大学 ばんたね病院 総合アレルギー科 客員教授
- 学位
- 医学博士(1990年12月 名古屋大学)
- 研究者番号
- 80392512
- J-GLOBAL ID
- 201801006526786358
- researchmap会員ID
- B000302243
研究分野
1経歴
3-
2024年4月 - 現在
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2024年3月 - 現在
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2002年3月 - 2024年3月
論文
1020-
Clinical & Experimental Allergy 2026年9月
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Clinical and experimental allergy : journal of the British Society for Allergy and Clinical Immunology 2026年4月19日
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The Journal of Allergy and Clinical Immunology: In Practice 2026年4月
MISC
581-
慈大呼吸器疾患研究会誌 18(1) 14-17 2006年3月症例は陸上部員の16歳男子で,ランニング練習時の呼吸困難を主訴に受診した.アレルギー性鼻炎はあるが気管支喘息と診断されたことはなかった.前医で運動誘発喘息発作を疑われ,テオフィリン,ロイコトリエン受容体拮抗薬,経口ステロイドなどの治療を受けたが反応しなかった.気道過敏性をメサコリン負荷試験で調べ気管支喘息は否定された.長距離走を行ったところ呼吸困難が出現し,過換気が1時間持続し,手のしびれ,助産婦様手などのテタニー症状を認めた.過換気症候群を疑い,カプノメータを用いて呼気中二酸化炭素分圧を測定した.運動直後から約1時間呼気中二酸化炭素が健常人より低いことがわかり,運動誘発性過換気症候群と診断した.腹式呼吸の習得,リラクゼーションなどにより呼気中二酸化炭素分圧の低下の程度と回復の早さが改善し,症状出現を抑制することができた
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JOURNAL OF ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY 117(2) S237-S237 2006年2月
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JOURNAL OF ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY 117(2) S307-S307 2006年2月
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 9(1) 54-63 2005年12月ラテックスアレルギー患者29例の追跡調査を行い,発症当時の状況を調べるとともにその後の経過についての検討した.追跡調査を行った3例中,追跡調査中にラテックスアレルギーによりアナフィラキシー症状を経験したのは5例であった.他のアレルギー疾患の合併は19例であった.発症時の平均年齢は7.0±6.1歳,発症年齢は4ヵ月から22歳までに広く存在した.発症時における手術経験者は18例,そのうち複数回の手術経験者が16例存在した.発症時における総IgE値やラテックス特異的IgE値には関係なく発症がみられた.診断から現在に至るまでラテックス製品への接触を避けることで生活した患者には症状がみられなかったが,やむを得ず接触した例が15例,さらに症状発現に至った例がそのうちの8例に認めた.発症から現在に至るまで接触はなく症状発現はみられなかった患者においても,プリック検査では陽性を示した
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臨床医のための小児アレルギー 1(1) 31-33 2005年10月
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アレルギ-科 19(6) 518-525 2005年6月
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アレルギ-・免疫 12(1) 31-37 2005年1月
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 8(1) 52-57 2004年12月昨年度,小児のラテックス特異的IgE抗体陽性患者についての臨床的検討を行った.今回,対象に一般患者も含め,ラテックスアレルギーの実態について調査した.ラテックス特異的IgE抗体測定を行った0〜20歳の患者を対象とした.術前検査症例の検討では,ラテックス特異的IgE抗体陽性率は6.0%であった.臨床的ラテックスアレルギー症例は,全術前検査症例の0.6%であった.医療従事者あるいは二分脊椎症患者などのハイリスクグループのみならず一般の小児においても,食物などの交差抗原からの感作がすすんでいる可能性が示唆された
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日本行動療法学会大会発表論文集 (30) 216-217 2004年10月9日
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日本行動療法学会大会発表論文集 (30) 306-307 2004年10月9日
書籍等出版物
11講演・口頭発表等
7-
5th pediatric Allergy and Asthma Meeting London UK. 2017年10月28日
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AAAAI/WAO Joint Congress 2018 2017年3月4日
共同研究・競争的資金等の研究課題
15-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2027年3月




