研究者業績
基本情報
論文
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Asian Journal of Surgery 41(2) 192-196 2018年3月1日 査読有り
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SURGERY TODAY 48(1) 33-43 2018年1月 査読有り
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CANCER CHEMOTHERAPY AND PHARMACOLOGY 79(5) 1021-1029 2017年5月 査読有り
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SURGERY TODAY 46(7) 860-871 2016年7月 査読有り
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SURGERY TODAY 46(4) 491-500 2016年4月 査読有り
MISC
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日本大腸肛門病学会雑誌 65(3) 109-117 2012年3月1日目的:多施設共同による本邦における便失禁診療実態調査に伴って,仙骨神経刺激療法(sacral nerve stimulation,以下SNS)の適応に関して検討した.方法:2009年の1年間に便失禁を主訴に9施設を初診した患者を対象に, SNSの適応に関して調査した.結果:対象症例は293例で,女性214例,初診時平均年齢65歳であった.266例(91%)に何らかの治療が行われ,症状改善率44~93%と,ある程度良好な成績をおさめていた.しかしそれでもSNSの適応に関して,「良い適応」8例,「適応になるかも知れない」73例と合計81例(28%)に,更なる治療としてSNSの適応ありとされていた.適応ありとした理由は,「現在の治療法では症状の改善が不十分だから」が47%,「SNSの効果に期待するから」が38%であった.結語:多くの症例に検査や治療が行われていたが,症状改善が不十分でSNSの効果に期待する症例が28%いた.今後,本邦へのSNSの導入・普及によって便失禁治療の選択肢が拡がることを期待する.
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日本大腸肛門病会誌 65(3) 101-108 2012年3月1日 査読有り目的:本邦における便失禁診療の実態を多施設共同で調査する.方法:2009年の1年間に便失禁を主訴に9施設を初診した患者を対象に,臨床背景,施行した検査,考えられる原因,施行した治療法とその効果に関して調査した.結果:対象症例は293例で,女性214例,初診時平均年齢65±15歳であった.検査は肛門管内圧検査(87%),肛門超音波検査(62%),直腸バルーン知覚検査(41%)の順で,原因は内肛門括約筋機能低下(35%),内・外肛門括約筋機能低下(21%),経膣分娩時肛門括約筋損傷(8.5%)の順で多かった.治療は保存的療法が大半を占めたが,16例(5.5%)で外科的療法が行われていた.各治療法で症状が改善した症例の割合は,食事・生活・排便習慣指導44%,ポリカルボフィルカルシウム74%,塩酸ロペラミド88%,骨盤底筋体操65%,バイオフィードバック療法80%,肛門括約筋形成術93%であった.結語:多くの症例に検査や治療が行われ,完璧ではないが,ある程度良好な治療効果をあげていた.
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日本大腸肛門病学会雑誌 65(10) 840-846 2012年直腸脱に対する手術治療において,経腹式直腸固定術は,経会陰的手術よりも,全身に与える侵襲は大きいが根治性が高い術式である.直腸脱症例の多くは高齢者であるが,健康状態が良く,安全に全身麻酔が施行可能であれば,根治性の高い経腹的直腸固定術を提供すべきである.<BR>近年,低侵襲である腹腔鏡下手術が爆発的に普及し,今年4月より,直腸脱症例に対しても,腹腔鏡下直腸固定術が保険適応となり,低侵襲で,根治性の高い直腸固定術が施行可能となった.手術のポイントは,直腸を必要かつ十分に剥離授動し,引き上げ,確実な固定を行うことであるが,手術手技は各施設によって多少異なっている.直腸の剥離はどの程度行うのか,側方靱帯を切離するのか温存するか,直腸の固定はメッシュを使用するか,縫合固定か,腸管切除を行うかどうか,腹膜修復・腹膜挙上を行うかどうか,など共通した手法はなく,どの手術手技がよいか,今後,Prospective comparative studyを行い,直腸脱に対する治療法のガイドラインを作成し,統一した治療法,手術手技の確立が必要である.
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日本大腸肛門病学会雑誌 65(3) 101-108 2012年目的:本邦における便失禁診療の実態を多施設共同で調査する.方法:2009年の1年間に便失禁を主訴に9施設を初診した患者を対象に,臨床背景,施行した検査,考えられる原因,施行した治療法とその効果に関して調査した.結果:対象症例は293例で,女性214例,初診時平均年齢65±15歳であった.検査は肛門管内圧検査(87%),肛門超音波検査(62%),直腸バルーン知覚検査(41%)の順で,原因は内肛門括約筋機能低下(35%),内・外肛門括約筋機能低下(21%),経膣分娩時肛門括約筋損傷(8.5%)の順で多かった.治療は保存的療法が大半を占めたが,16例(5.5%)で外科的療法が行われていた.各治療法で症状が改善した症例の割合は,食事・生活・排便習慣指導44%,ポリカルボフィルカルシウム74%,塩酸ロペラミド88%,骨盤底筋体操65%,バイオフィードバック療法80%,肛門括約筋形成術93%であった.結語:多くの症例に検査や治療が行われ,完璧ではないが,ある程度良好な治療効果をあげていた.
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日本大腸肛門病学会雑誌 65(6) 328-334 2012年2009年9月に大腸癌に対するda Vinci Surgical System<SUP>®</SUP>を用いたロボット手術を導入し,これまでに20例を経験した.今回は,そのなかで下部直腸癌3例に対して内括約筋切除術(ISR)を施行したので,その手技と手術成績を報告する.術前診断でcT1の2例と,経肛門的腫瘍切除(MITAS)術後の1例であり,いずれも側方郭清の必要のない症例を選択した.平均手術時間は512分,出血量は113gで,術後平均在院日数は9日であった.1例に骨盤内膿瘍を認めたが,保存的治療で軽快した.病理組織検査で,郭清リンパ節は平均17個であり,Surgical Marginも全例negativeであった.Learning curveによる手術時間の短縮とさらなる症例の蓄積によってfeasibilityと安全性を示す必要があると考えられた.
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日本大腸肛門病会誌 65(3) 109-117 2012年 査読有り目的:多施設共同による本邦における便失禁診療実態調査に伴って,仙骨神経刺激療法(sacral nerve stimulation,以下SNS)の適応に関して検討した.方法:2009年の1年間に便失禁を主訴に9施設を初診した患者を対象に, SNSの適応に関して調査した.結果:対象症例は293例で,女性214例,初診時平均年齢65歳であった.266例(91%)に何らかの治療が行われ,症状改善率44~93%と,ある程度良好な成績をおさめていた.しかしそれでもSNSの適応に関して,「良い適応」8例,「適応になるかも知れない」73例と合計81例(28%)に,更なる治療としてSNSの適応ありとされていた.適応ありとした理由は,「現在の治療法では症状の改善が不十分だから」が47%,「SNSの効果に期待するから」が38%であった.結語:多くの症例に検査や治療が行われていたが,症状改善が不十分でSNSの効果に期待する症例が28%いた.今後,本邦へのSNSの導入・普及によって便失禁治療の選択肢が拡がることを期待する.
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日本大腸肛門病学会雑誌 65(6) 328-334 2012年 査読有り
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The AsianSociety of Stoma Rehabilitation Proceedings of the 7th Congress in Sri Lanka 57-59 2012年
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SURGERY TODAY 41(11) 1548-1551 2011年11月 査読有り
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日本医療薬学会年会講演要旨集 21 197-197 2011年9月9日
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JOURNAL OF SURGICAL ONCOLOGY 104(1) 45-52 2011年7月 査読有り
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INTERNATIONAL JOURNAL OF COLORECTAL DISEASE 26(7) 881-889 2011年7月 査読有り
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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VW-5-7 肥満患者に対し安全で確実なD3郭清を伴う腹腔鏡下大腸切除術での定型化をめざして(VW5 ビデオワークショップ(5) 肥満患者における腹腔鏡手術の実際,第111回日本外科学会定期学術集会)日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
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日本外科学会雑誌 112(1) 2011年5月25日
書籍等出版物
18講演・口頭発表等
379作成した教科書、教材、参考書
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件名-終了年月日2010概要標準外科学 「小腸および結腸」p 528-544を分担執筆