研究者業績
基本情報
- 所属
- 藤田保健衛生大学 医学部 医学科 リハビリテーション医学Ⅱ 教授
- 学位
- 医学博士(藤田保健衛生大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901075451211216
- researchmap会員ID
- 6000004038
MISC
115-
NEUROLOGY ASIA 16(2) 153-155 2011年6月 査読有り
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AMERICAN JOURNAL OF PHYSICAL MEDICINE & REHABILITATION 90(4) 316-320 2011年4月
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JOURNAL OF NEUROLOGY 258(2) 223-226 2011年2月 査読有り
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高次脳機能研究 31(1) 19-31 2011年わが国における高次脳機能障害者に対する診療の広がりについて調査した。第1次調査は、高次脳機能障害者の有無、サービス内容などの基本的な情報を多くの施設から得ることとした。9割を超える施設に高次脳機能障害者がおり、認知症、失語症、半側空間無視などが多かった。失語症に対する言語訓練は過半数の施設で行われていたが、神経心理学的評価および認知リハビリテーションを行っている施設は半数に満たなかった。第2次調査は、各種の高次脳機能障害の種類別に施設の組織・規模、症例数、サービス内容、職種、言語・認知リハビリテーション、社会福祉制度の利用および社会復帰について調査した。失語症がもっとも多く、認知症、記憶障害などが続いた。失語症の言語治療とともに失語症以外の高次脳機能障害に対する認知リハビリテーションは広く行われていたが、就労支援、心理療法は十分普及していなかった。就労率は全般に不良であった。
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埼玉県包括的リハビリテーション研究会雑誌 11(1) 2-5 2011年 査読有り
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NEUROLOGICAL SCIENCES 31(4) 495-499 2010年8月 査読有り
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脳卒中 32(4) 357-364 2010年 査読有り急性期病院における脳卒中リハビリテーション(リハ)に携わる立場から,地域連携パスを用いて回復期リハ病院へ転院した脳卒中患者240名を対象に,その回収状況や記載不備を調査するとともに,転院時の身体機能・認知機能,回復期リハ病院での改善状況と転帰などについて調査した.その結果,204名(85.0%)の地域連携パスが回収されたが,急性期病院で46件(22.5%),回復期病院で34件(16.2%)の地域連携パスに記載不備を認めた.回復期リハ病院へ転院までの期間は29.5 ± 14.2日,回復期リハ病院での平均在院日数は101.1 ± 57.0日で,退院後の転帰は,自宅145名(74.5%),療養型病棟13名(6.8%),介護施設29名(15.1%),その他7名(3.6%)であった.回復期病棟での平均在院日数ならびにADLの改善は,転出した回復期リハ病院間で明らかな違いがみられた.以上より,地域連携パスを用いた全ての医療機関で,データの蓄積や解析などに関する共通の認識が必要であり,急性期病院のリハに携わるものが,連携パスを通じて,積極的にリハの質的向上に関与していく必要がある.
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Neurological Surgery 38(1) 73-78 2010年 査読有り症例は62歳男性で、30年前より糖尿病を指摘されたが未治療で経過した。1年前よりインスリンを導入し、高血圧、急性心筋梗塞に対し経皮的冠動脈血管形成術を施行され、2枝病変に対しステントを留置された。3年前より記銘力低下を認め1年前よりメモ帳にに記載しないと忘れるようになった。3ヵ月前、右手脱力、右手の感覚異常を認めた。下肢の閉塞性動脈症の精査中に無名動脈の狭窄を指摘され受診した。意識清明で視力、視野、眼球運動に異常を認めず、脳神経系にも異常なかった。右手の軽度な筋力低下と感覚低下を認めた。高次脳機能障害で発症し、盗血現象を主体とする血行動態を呈した無名動脈狭窄症の1例で経皮的血管形成術が有用であった。
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脳卒中 32(1) 86-90 2010年 査読有り回復期リハビリテーション(リハ)病棟から在宅復帰が可能であった重症脳卒中患者の特徴を捉え,どのような要因が在宅復帰を可能にするかを明らかにすることを目的とした.対象は初回発症の脳卒中で日常生活が重度に障害されている患者で,運動麻痺,認知機能,日常生活活動(ADL),同居家族数を調査し,在宅復帰群と施設・転院群の2群に分けて比較した.入院時の運動麻痺やADLは両群間で差を認めなかったが,認知機能,同居家族数は両群間で差を認めた.また,入院後1週間毎のADLおよび退院時のADLは両群間で差を認めた.以上より,入院時の認知機能と同居家族を評価し,入院1週間後のADLの変化を確認した上で,家族に十分な機能予後と対応策を説明し,ゴール設定を行うことが,効率の良い医療を進めていくためにも大切である.
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脳卒中 32(1) 55-59 2010年 査読有り症候性てんかん(poststroke epilepsy:PSE)により重積状態を呈した陳旧性脳梗塞患者の嚥下機能に着目し,臨床的検討を行った.対象はPSEの発症前には経口摂取が可能であった15名で,脳梗塞の最終発症から痙攣発作までの期間は4~108カ月であった.重積後のPSEでは嚥下障害を15名中10名に認めた.全身状態が不良で,経鼻経管栄養のまま転院となった1名を除き,嚥下障害がみられなかった4名はPSE前と同様の摂食が可能となり,自宅退院となった.しかし,嚥下障害を呈した患者の多くは入院中にPSE前と同様の摂食が困難で転院となった.経口摂取が可能な脳梗塞患者であってもPSEを契機に嚥下障害が明らかとなる場合があり,積極的な嚥下機能の評価と慎重な対応が必要であると思われた.
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脳卒中 32(1) 27-33 2010年 査読有り内頸動脈狭窄症に対して,Auditory Verbal Learning Test(AVLT)を施行し,内頸動脈の病変側や合併する大脳白質病変の重症度,その他の神経心理学的検査との関連について検討した.対象は一過性脳虚血性発作や軽症脳梗塞で診断に至った症候性の内頸動脈狭窄症44名で,AVLTに加え,Mini-mental State Examination,Raven's coloured progressive matrices,Frontal Assessment Batteryなどの神経心理学的検査を施行した.その結果,短期記憶,全即時記憶,言語学習能力,逆行性干渉など,AVLTのいずれの指標も病変側で差を認めなかった.また,側脳室周囲病変や深部皮質下白質病変の重症度が高いほどAVLTの成績は低下し,学習曲線は平坦化する傾向にあった.AVLTの成績はその他の神経心理学的検査の成績と正の相関を認めた.以上より,AVLTは,大脳白質病変を合併した内頸動脈狭窄症患者に関して,認知機能の低下をよく反映しており,高次脳機能スクリーニング検査の一つとして有用であることが示唆された.
書籍等出版物
14講演・口頭発表等
296-
The 3rd Korea-Japan NeuroRehabilitation Conference 2014年3月22日
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The 3rd Korea-Japan NeuroRehabilitation Conference 2014年3月22日
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The 3rd Korea-Japan NeuroRehabilitation Conference 2014年3月22日