小西 聖子

犯罪被害者支援の現在の状況、およびそれに対応する精神科医療の現状について述べた。続いてPTSDと診断された犯罪被害者自験例を提示し、被害者本人も自覚していないことが多いため診療で見逃されやすい回避症状および解離の一症状としての感情の麻痺を取り上げ、症状の理解と治療について解説した。（第111回日本精神神経学会学術総会での同タイトルの教育講演の内容の一部の論文化）

心的外傷後ストレス障害の治療のひとつとして、トラウマに焦点を当てた認知行動療法の有効性が示されている。認知処理療法（Cognitive Processing Therapy; CPT）は、持続エクスポージャー療法と並んで、最も研究の蓄積がある治療法である。本稿では、CPTの治療内容と、犯罪被害者を想定したその適用について紹介した。

専門用語「心のケア」の解説として、その定義、知っておくとよい情報について保健師向けに概説した。

過去10年間におけるインターネットによるトラウマ体験への早期介入の実際を、実践研究論文5本を通して概観した。対象となったトラウマ体験は、交通事故、災害、戦争体験であり、犯罪被害、性暴力被害はなかった。予備的研究が多いが、ランダム化比較試験を用いた研究デザインも複数あり、結果の報告が待たれる。

女性におけるトラウマ症状のなかで周囲に誤解されやすい症状の特徴とそれによる困難について述べ、それに対して周囲はどんな援助が可能かについて述べた。

PTSDに対する心理療法のひとつ、認知処理療法（Cognitive Processing Therapy: CPT）のプログラム概要を述べ、CPTをPTSD治療に導入した2事例を通してCPTの実施可能性、安全性について検討した。

2004〜2013年の間に武蔵野大学心理臨床センターに来談しPTSDと診断された34名に対してPE療法を行った結果を報告した。治療中断率は14.7％、PE療法を完遂した者の72％はPTSD診断がつかない状態になり、軽快したものを含めると97％（29名中28名）であった。他研究に比べ中断率が低いが、センターではPE療法と並行して治療者とは別のセラピストが支持的カウンセリングを行っていることもあり、これが治療継続の要因である可能性がある。治療完遂者29名中25名がフォローアップ調査に応じ、PTSD症状、解離症状、抑うつ症状についての治療効果が持続していた。 （平成17〜19年度厚生労働科学研究こころの健康科学研究事業「犯罪費が者の精神健康の状態とその回復に関する研究」、平成22〜24年度学院特別研究研究費助成「心理臨床センターにおける臨床記録のデータベース化およびデータベースを使用した被害者支援の研究」）

刑事裁判の被害者の鑑定人として関わった事例3例から、DVとストーカー被害における被害者心理の特性を説明し、支援のための必要な理解に向けての考察を行った。

女性の暴力被害体験とその医学的な影響について、臨床場面における類型を挙げ、精神科クリニックで実施したDV被害を経験した患者調査の結果について述べた。「女性に対する暴力」への社会的な取り組みの歴史についても簡単に紹介した。第42回日本女性心身医学会学術集会（2013年7月27-28日開催）のワークショップ１採録。

海外における複雑性悲嘆のための筆記療法を参考に、日本における筆記療法プログラム開発に関する予備研究について報告した。

武蔵野大学心理臨床センターで行ったトラウマ臨床事例4例を挙げて、困難となるポイントとその克服への工夫を示した。PTSDの心理教育、トラウマ記憶や回避の対象へのエクスポージャーなどは使いこなすべき道具であって、実際の困難は、トラウマに特化したそのような道具が安全に効果的に行える状況設定やタイミングの見極め、それをもたらす工夫や努力、さらにその前提となる広い視野に立ったクライエントの問題の理解、治療の安定など、基本となる臨床能力の分野に存在する。

成人女性に対するレイプ被害および子どもに対する性的虐待に焦点を当てて、被害によって受ける影響について概括し、日本の性暴力被害者支援の現状について述べた。

第8回日本司法精神医学会大会一般演題抄録。家族機能の再生を目指した事例について家族相互交流療法PCITを実施した2事例について効果および適用可能性を検討した。PCITでは直接介入することで、安全で質の高い親子交流が可能となり、虐待による分離からの安全な再統合、愛着の課題を抱えた児童と里親との関係強化において有効であることが示唆された。

平成24年7月7日聖徳大学心理教育相談所主催講演会記録。

日本の犯罪被害者支援の歩みを振り返り、心理的精神医学的視点からの被害者支援の現状と課題について述べた。第8回日本司法精神医学会大会市民公開講座講演内容採録。

本邦における交通外傷者の事故後1ヵ月時点での否定的な認知が外傷後ストレス障害(PTSD)を予測するか否かを明らかにし、交通外傷患者における外傷後の認知的評価の特徴について検討した。The Tachikawa Cohort of Motor Vehicle Accident Study(TCOM研究)の参加者を対象とした。2004年5月31日から2008年1月8日に、国立病院機構災害医療センター救命救急センターに886名が交通事故で入院し、今回使用した質問紙調査を完遂した対象者は最終的に88名(男性58名、女性30名、平均38.4歳)となった。PTSD症状は外傷後ストレス障害臨床診断面接尺度を用いて評価した。解析は6ヵ月時点でロジステック回帰分析を行った。交通事故後1ヵ月時点の否定的な認知評価は事故後6ヵ月時点でのPTSD症候群を予測する結果であった。事故後早期の否定的な認知的評価は、慢性的なPTSD症候群発症の予測要因であることが示唆された。

国内外において乗客や乗員、地域住民の死亡のあった大規模事故・災害の遺族の精神的影響と介入に関する研究を概観した。今後集団交通災害による遺族支援を考える場合、暴力犯罪等による遺族研究での実証的知見を参考に、日本においても、心理的介入・構造か円説による評価・対照群（一般住民およびほかの外傷的な死別による遺族）との比較を含めた縦断的研究が必要であるといえる。

治療効果が実証されているPTSDの心理療法として、トラウマ記憶に焦点を当てた認知行動療法であるPE療法、眼球運動による脱感作と再処理法（EMDR）について概説した。

事件・事故・自殺の遺族の複雑性悲嘆の有病率は12.5〜78.0％と高い。有病率を押し上げる要因のひとつとして、PTSDにより正常な服喪プロセスを進める内側前頭前皮質および前帯状皮質の働きが抑制されることが挙げられる。このメカニズムおよび事件・事故・自殺の遺族の複雑性悲嘆の生物学的基礎を理解することは、効果的な予防的介入法や治療法の開発に役立つであろう。

災害の遺族に対して、予防的視点から３段階の心理的介入を行い、有効性を検討した。遺族全体を大衆とした一次介入では情緒的サポートや現実的問題への対処を中心とした介入が推奨される。二次的介入では心理的苦痛の強いハイリスク者に対して介入し、その後の精神障害発症リスクを軽減する可能性が示唆された。複雑性悲嘆症状を呈する遺族には、現在効果が実証されている複雑性悲嘆に対する認知行動療法の提供が有用である。遺族が適切な介入を受けられるためには、支援者・治療者の育成と、もんだいを抱えた遺族を同定し治療に結びつけるコミュニティネットワークの形成が重要である。

災害時に救援活動を人たちが仕事の中で受ける日常の範囲を越えた強烈なストレス体験「惨事ストレス」で生じる反応、それへの対処・慢性化予防について具体的に説明した。

精神科外来を訪れることの多い、DVの被害者、思春期以降の虐待の被害者等を考察の対象として、PTSD治療において入院となる場合を具体的に述べた。

都内大学生を対象に痴漢被害の援助要請志向を調査した結果について報告した。

児童虐待を含むトラウマ体験とその影響および治療について、近年の疫学研究・治療研究を概観した。

福島県では放射線に対する不安が高く苦痛を感じており、メンタルヘルスに大きな影響を及ぼしている。しかし、多くはサブクリニカルであり、メンタルヘルスの専門家、とくに医師には扱いにくい。「心のケア」を被災者への心理社会的支援としてとらえ、見通しが得られるようにするという事象の予測と統御により被災者の苦痛を軽減させるべきであろう。

PTSDを引き起こす各種イベント各論として、原子力事故被災に伴う持続的ストレスの影響についてのメンタルヘルス研究を概観した。放射線に対する不安が生じることは正常な反応であることを考慮しつつ、過剰な不安を下げるような介入の必要があることを述べた。妊婦、小さい子どもを持つ母親、精神科既往などに注意を払うべきである。

東日本大震災発生後、支援の一環で被災者および支援者のメンタルヘルスに関わり、コンサルテーションやアドバイザーとしての現地経験から、被災3ヵ月後時点の悲嘆反応、惨事ストレスの現状について報告し、今後の支援の課題を展望した。

被災者のケアには継続的な支援が不可欠である。保健師や救急救命士など被災者を援助する側に対するサポートも重要であることを述べた。

筆者らの経験を元に、精神科クリニックや大学附属の心理臨床センターを訪れるDV被害者の独特の臨床像、治療法、治療で注意すべき点について概説した。

2009年10月1日子どもの人権と法に関する委員会パネルディスカッション「少年事件と裁判員制度」パネラーとして、被害者の心理的治療に関わる立場から、被害者の裁判参加、傍聴における心理問題について述べた。

2009年10月1日子どもの人権と法に関する委員会パネルディスカッション「少年事件と裁判員制度」要旨

殺人遺族を中心とした被害者遺族を対象に、悲嘆やPTSDを含めた多面的な精神症状について数量的検討を行った。死別からの平均経過年数は約7年、PTSD症状ハイリスク者は79.7％、複雑性悲嘆該当者は16.3％であった。続柄別では、子どもを亡くした親はもっとも精神科受診の割合が高く、健康感を持てず、PTSD侵入症状・覚醒亢進症状、複雑性悲嘆、不安やうつ尺度において高得点であった。また母親である場合、特にPTSD回避症状と複雑性悲嘆の重症かに配慮する必要があることが示唆された。精神保健従事者が遺族に接する際にはPTSDやうつ、悲嘆の存在やその長期化を踏まえて症状の評価を行うことが必要である。

公的データや研究データから日本のDV被害の実態を分析し、精神健康の分野におけるDV被害者への適切な支援は、ごく少数の被害者にしか行われていないと考えられることを示した。日本でDVは研究においても特殊な領域とされているため、実証研究の力強い展開が見られない。社会全体の精神健康の重大な問題としてDV被害と家族の問題を捉えることが必要である。