研究者業績
研究者氏名 新倉 博明
ニイクラ ヒロアキ URL 所属 武蔵野大学 部署 経済学部 経済学科 職名 准教授 学位 博士(経済学)(慶應義塾大学), 修士(経済学)(慶應義塾大学) J-Global ID 201801009529388174
研究キーワード
コーポレート・ガバナンス
,ダイバーシティ
,プラットフォーム
,ネットワーク産業
,産業組織論
経歴
2022年4月
-
現在
武蔵野大学経済学部経済学科 准教授
2018年4月
-
2022年3月
武蔵野大学経済学部経済学科 専任講師
学歴
2006年4月
-
2011年3月
慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程
2004年4月
-
2006年3月
慶應義塾大学大学院経済学研究科修士課程
2000年4月
-
2004年3月
慶應義塾大学経済学部経済学科
委員歴
2018年6月
-
現在
日本コーポレートガバナンス・ネットワーク 準会員
受賞
2021年11月
公益社団法人 日本不動産学会, 日本不動産学会論文賞,持ち家取得時の情報収集行動と住宅満足度新倉博明 直井道生 瀬古美喜
論文
新倉博明   直井道生   瀬古美喜   
日本不動産学会誌 (134) 2020年12月 [査読有り]
Hiroaki Niikura   Miki Seko   
International Journal of Economic Policy Studies 14 123-166 2019年7月 [査読有り]
新倉博明   瀬古美喜   
三田学会雑誌 110(1) 1-20 2017年4月
新倉博明   
博士論文(慶應義塾大学大学院) 2010年9月 [査読有り]
新倉博明   
InfoCom Review 49 2-19 2010年1月 [査読有り]
MISC
新倉博明   直井道生   瀬古美喜   
慶應義塾大学経済研究所ディスカッションペーパー DP2020-019 2020年10月
瀬古美喜   新倉博明   
女性科学研究者の環境改善に関する懇談会, Newsletter (39) 2-3 2019年7月 [招待有り]
瀬古美喜   新倉博明   
武蔵野大学しあわせ研究所通信 25 2019年2月 [招待有り]
新倉博明   
新風 506 14-15 2010年1月
新倉博明   
慶應義塾大学・京都大学グローバルCOEディスカッションペーパーシリーズ DP2008-034 2008年
書籍等出版物
新倉博明, 担当, 都市・地域, 不動産の経済分析, 隅田和人, 直井道生, 奥村保規編(範囲:第16章)
慶應義塾大学出版会 2014年3月
講演・口頭発表等
第36回応用地域学会(ARSC)研究発表大会 2022年12月18日
Michio Naoi, Hiroaki Niikura, Miki Seko   
AREUEA-AsRES Joint Conference 2022, American Real Estate and Urban Economics Association 2022年8月6日
This study investigates whether local price information affects price dispersion and the time-on-market in the rental housing market. In September 2016, Lifull Home’s, one of the largest real estate marketing platforms in Japan launched a new serv...
新倉博明   瀬古美喜   直井道生   
「住宅市場における世代間・地域間ミスマッチの解明:パネルデータによる経済分析」ZOOM ワークショップ 2020年5月2日
新倉博明   
ダイバーシティ部会(特定非営利活動法人日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク) 2019年12月17日 [招待有り]
新倉博明   瀬古美喜   直井道生   
第33回応用地域学会(ARSC)研究発表大会 2019年11月24日
所属学協会
American Real Estate and Urban Economics Association
学術貢献活動
その他AREUEA-AsRES Joint Conference 2022, American Real Estate and Urban Economics Association 2022年8月6日
その他「住宅市場における世代間・地域間ミスマッチの解明:パネルデータによる経済分析」ZOOM ワークショップ 2022年3月26日
その他The 20th International Conference of the Japan Economic Policy Association 2021年11月7日