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研究者業績

研究者リスト >> 佐藤 佳弘
 

佐藤 佳弘

 
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研究者氏名佐藤 佳弘
 
サトウ ヨシヒロ
URLhttp://www.musashino-u.ac.jp/y_sato/
所属武蔵野大学
部署経済学部 (教養教育)
職名教授
学位学士(東北大学), 博士(東京大学大学院)
J-Global ID200901012441818226

研究キーワード

 
情報技術 ,生活 ,情報化 ,情報 ,生活情報化

研究分野

 
  • 情報通信 / 情報学基礎論 / 

経歴

 
2017年4月
 - 
現在
武蔵野大学経済学部(教養教育) 教授   
 
2003年4月
 - 
現在
武蔵野女子大学大学院 人間社会・文化研究科 教授   
 
2003年4月
 - 
現在
武蔵野大学大学院 人間社会・文化研究科福祉マネジメント専攻 教授   
 
1997年4月
 - 
現在
株式会社 情報文化総合研究所 代表取締役   
 
2015年4月
 - 
2017年3月
武蔵野大学工学部(教養教育) 教授   
 

学歴

 
1995年4月
 - 
1999年4月
東京大学大学院 工学系研究科 第1種 先端学際工学専攻
 
1974年4月
 - 
1978年3月
東北大学 工学部 通信工学科
 
1972年4月
 - 
1973年3月
宮城県仙台第三高等学校  
 

委員歴

 
2013年9月
 - 
現在
京都府・市町村インターネットによる人権侵害対策研究会  アドバイザー
 
2008年4月
 - 
現在
日本社会情報学会  企画委員会委員
 
2008年4月
 - 
現在
日本社会情報学会  理事
 
2000年4月
 - 
2008年3月
日本社会情報学会  学術委員会委員
 
1998年4月
 - 
2005年10月
(財)日本情報処理開発協会 『情報化白書』  専門委員
 

受賞

 
1999年
平成11年度。日本社会情報学会・学会賞(論文奨励賞)受賞
 

論文

 
 
日本社会情報学会学会誌   第19巻(3号) 13   2008年3月   [査読有り]
平成20年3月30日。生活情報化の進展は、移動電話契約数の増加を始めとして様々な側面に現れているものの、それらは生活情報化を総体としては表していない。なぜなら、生活の中の情報は、通信だけでなく郵便、放送、印刷などの多様なメディアによって媒介されているからである。そこで様々なメディアから構成されている生活情報化の進展度合いを家計消費支出の側面から把握することを試みている。<br />
(13頁)
 
日本社会情報学会学会誌   第19巻(2号 2007年9月) 55-69   2007年9月   
学術研究論文としての日本語の文章表現に焦点を当てたチュートリアルである。若手研究者や駆け出しの研究者など初めて研究論文を執筆する者を、論文の文章表現の側面から支援する目的で執筆されている。避けたい表現、注意を要する表現に分けて、実例を挙げながら論文の文章表現を解説している。
 
生活学会報 第31巻1号   31巻(1号) 22-14   2004年10月   
生活の中の情報を、通信メディア、郵便メディア、放送メディア、印刷メディア、手書きメディア、記録メディア、情報機器の7つのメディア区分に分類し、生活情報化におけるメディア特性を明らかにしている。データには家計消費支出を用い、メディアに対する家計上の依存度」を分析している。(P22~P24)
 
足立 研   尾身健二   岸田能和   佐藤佳弘   文能照之   水野映子   
機械工業経済研究報告書   H13-6    2002年5月   
「Ⅷ.ユニバーサルデザイン促進のための周辺状況」を担当した。<br />
共著者:足立 研、尾身健二、岸田能和、佐藤佳弘、文能照之、水野映子(総頁数100頁中、P73~P78を担当)
 
   2001年3月   
石川県21世紀情報化推進プランに基づいて、情報化施策の具体的な検討を行い、情報化構想の策定結果をまとめている。<br />
共同研究者:高本隆、泉良樹、佐藤佳弘、砺波準、萩原正憲、平野恵子、福田豊、温井清太郎(総頁数69頁)<br />
担当分:共同研究につき本人担当部分の抽出不可能

MISC

 
 
「じんけん」   (No.323 2008年3月号) 11-15   2008年3月   
インターネット上での人権侵害について、自主規制の機構を持つマスメディアによる情報発信と、モラル意識に任された個人利用者による情報発信とを対比して論じている。現状では、プロバイダー責任制限法という法的な整備や一部の自治体のによる電子掲示板の巡回監視が実施されているものの、安心・安全なネット社会にするためには、利用者自身の自己防衛が不可欠であると結論付けている。(P11~P15)
 
「情報管理」   Vol.50(No.10 2008年1月号) 645-648   2008年1月   
情報化が進んだ未来の生活像は常に明るいバラ色で描かれているものの、そこには心が豊かになった幸せな人々が想像できないとして、「技術ありき」の発想から、「生活ありき」の発想に転換する必要を主張している。20世紀半ばからの生活情報化を概観しながら、情報のあり方を論じている。(P644~P647)
 
ICEPニュース   (No.38) 4   2002年6月   
生活の情報化について、技術動向と生活への影響を解説するとともに、将来の展望を述べている。情報環境がユビキタスに向かっていることを明らかにし、携帯電話が応用された生活支援の機能や、家庭内機器がネットワーク化された時に実現する機能を解説した上で、生活の質の向上との関係を分析して、今後のあるべき方向性を示している。
 
yearbook of the Artificial - Nature, Peter Lang   Volume 1 241-256   2002年4月   
 
季刊 家計経済研究   (第53号) 18-24   2002年1月   
生活の情報化の進展度合いを、情報関連支出をアナログ情報関連支出とデジタル情報関連支出とに分けることによって、家計の側面から生活の情報がデジタル化していることを定量的に把握している。さらに、所得・年齢との相関を分析することにより、アナログ情報とデジタル情報の生活での位置付けを明らかにし、生活情報化のユニバーサルサービスへのアプローチ方法を示している。(P18~P24)

書籍等出版物

 
 
2012年6月   (ISBN:9784904248119)   
 
源   2011年6月   (ISBN:9784904248096)   
インターネットの利用者が日常生活の中で犯す危険のある法律違反の行為を解説している。インターネットを介した音楽・動画、イラスト・画像、書き込み、写真の利用について、合法となる行為と違法となる行為を法律的な根拠と共に解説している。(総頁数144頁)
 
武蔵野大学出版会   2010年9月   (ISBN:9784903281179)   
レポート課題を発表する学生や、就職活動で採用面接に臨む学生、また様々な説明会・発表会で人前に立つ社会人のために、聞き手に伝えることができるプレゼンテーションのノウハウを解説している。(総頁数166頁)
 
春風社   2010年3月      
「情報化は私たちを幸せにしたか」という基調テーマのもとに、情報化が生活にもたらしている危険性を様々なシーンについて解説すると共に、IT時代における暮らしを守る心構えを論じている。(総頁数238頁)
 
ミネルヴァ書房   2010年2月      
情報化が生活にもたらしている危険性について、権利侵害と情報リスクマネジメントに分けて、法的な根拠を明らかにしながら解説している。人権侵害(名誉毀損、侮辱、信用毀損、セクハラ、さらし)、肖像権侵害、パブリシティ権侵害、著作権侵害、個人情報、プライバシ侵害について論じている。(総頁数230頁)

講演・口頭発表等

 
 
埼玉県入間郡三芳町 平成23年度 人権問題職員研修   2013年3月   
 
埼玉県ふじみ野市 人権問題市民・企業講演会   2013年2月   
 
長野県茅野市教育委員会 人権教育研修会   2013年1月   
 
株式会社シンキ コンプライアンスオフィサー研修   2012年12月   
 
埼玉県狭山市 職員研修「人権セミナー」   2012年11月   

所属学協会

 
 
   
 
日本生活学会
 
   
 
日本社会情報学会
 
   
 
日本家政学会
 
   
 
日本機会学会
 
   
 
人工知能学会

Works(作品等)

 
 
2011年3月   その他
西東京市情報政策専門員として、2011年1月4日に本稼動を向かえた西東京市の情報システムについて、総括・評価方法を調査研究した成果をまとめている。(総頁数50頁)
 
2010年3月   その他
西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システムにおける費用対効果の考え方について調査研究の成果をまとめている。(総頁数58頁)
 
2009年3月   その他
西東京市地域情報化計画策定審議会の事務局を務めると共に、基本計画書を執筆した。
審議会委員:饗場博章、石田朋子、片瀬和子、尾藤一朗、福田豊、三宅功、吉井敏一、渡邊博子(総頁数48頁中、P1~P19を担当)
 
2009年3月   その他
西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数27頁)
 
2008年3月   その他
西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数35頁)

教育内容・方法の工夫

 
 
 
 
 
 

教育上の能力に関する大学等の評価

 
 

実務経験を有する者についての特記事項(教育上の能力)

 
 
 
 
 
 

その他(教育上の能力)

 
 

資格・免許

 
 
 
 
 
 

実務経験を有する者についての特記事項(職務上の実績)