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研究者業績

研究者リスト >> 岩田 弘三
 

岩田 弘三

 
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研究者氏名岩田 弘三
 
イワタ コウゾウ
所属武蔵野大学
部署人間科学部 (教養教育)
職名教授
学位学士(名古屋大学), 修士(名古屋大学大学院), 博士(東北大学)

研究キーワード

 
大学生文化・キャンパスライフ , 大学教員市場 , 学生・生徒への経済的支援

研究分野

 
  • 人文・社会 / 教育社会学 / 

経歴

 
2015年9月
 - 
現在
放送大学 東京文教学習センター 非常勤講師
 
2012年4月
 - 
現在
桜美林大学大学院(修士課程) 通信教育課程・大学アドミニストレーション研究科 非常勤講師
 
2012年4月
 - 
現在
武蔵野大学人間科学部(教養教育) 教授
 
2002年4月
 - 
現在
日本私立大学協会 私学高等教育研究所 研究員 併任
 
2009年9月
 - 
2018年3月
放送大学 客員教授
 

学歴

 
1982年4月
 - 
1985年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 
 
1980年4月
 - 
1982年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 
 
1976年4月
 - 
1980年3月
名古屋大学 教育学部 
 

委員歴

 
2013年9月
 - 
現在
独立行政法人日本学生支援機構  「債権管理・回収等検証委員会」委員長
 
2011年4月
 - 
現在
全国大学入学者選抜研究連絡協議会  『大学入試研究ジャーナル』査読委員
 
2016年4月
 - 
2018年3月
国立教育政策研究所プロジェクト研究「学生の成長を支える教育学習環境に関する調査研究」
 
2015年9月
 - 
2018年3月
文部科学省  平成27年度文部科学省委託事業「専門学校生への効果的な経済的支援の在り方に関する実証研究事業」有識者会議
 
2015年12月
 - 
2016年3月
国立教育政策研究所  国立教育政策研究所プロジェクト研究「大学生の学習実態に関する調査研究」
 

論文

 
岩田 弘三
大学総合教育研究センター ものぐらふ』   (14) 85-101   2019年3月
2004~12年度は、学生生活費収入総額が減少するなかで、次の2つの面で、日本学生支援機構奨学金(JASSO奨学金)依存が拡大した時期であった。つまり、①その利用者の比率(受給率)が上昇したのみならず、②その奨学金収入額(貸与額)も増加した時期であった。そこで、この時期において、どの家計所得階層で、いかなる形でJASSO奨学金依存の拡大が行ったのかを、(1)日本学生支援機構『学生生活調査』の公表版集計の時系列データおよび、(2)『学生生活調査』の2006年度と12年度の個票データの比較分析...
岩田 弘三
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (9) 61-75   2019年3月
最新(2016年度)の日本学生支援機構『学生生活調査』をもとにすれば、2014年度から16年度にかけて、大学生のアルバイト従事率には急増がみられる。それが起こった要因について考察した。その重要な要因としては、とくに貸与奨学金(JASSO奨学金)離れの影響を受け、学生生活費の収入源を奨学金からアルバイトに転換する傾向が進んだことを明らかにした。
岩田 弘三
1-266   2018年3月
本報告書は、平成29 年度文部科学省委託事業として、平成26年度からの高校等学校入学者を対象とする、高等学校等就学支援金ならびに高校生等奨学給付金といった、高校生等への修学支援制度の効果及び影響、さらにはその制度が有する課題を、さまざまな始点から検討したものである。<br />
この委託事業の研究代表者として、本報告書のなかでの執筆担当章・共著者・執筆ページは、以下のとおりである。<br />
①岩田弘三 序章「調査研究の概要」PP.1-4。<br />
②岩田弘三・小林雅之・濱中義...
岩田 弘三
学生の成長を支える教育学習環境に関する調査研究、国立教育政策研究所   129-159   2018年3月
日本学生支援機構・国立教育政策研究所「平成26年度 学生生活調査」の個票を利用して、とくにアルバイト時間とサークル時間を中心にして、学習などを含めた、大学生生活時間の長さが、大学成績にいかなる影響を及ぼしているのかを解析した。そこでは、以下の点を明らかにした。(1)アルバイト時間やサークル時間が長くなるほど、大学成績は低下する傾向がある。(2)授業改善への取り組みが強い大学ほど、学生がアルバイト時間やサークル時間に費やす時間は短くなり、その分、学習時間が長くなる傾向がみられる。
岩田 弘三
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (8) 66-87   2018年3月
本稿は、『』経済的理由による学生等の途退学の状況に関する実態把握・分析等及び学生等に対する経済的支援の在り方に関する調査研究(平成 27年度 文部科学省大学改革委託推進事業)報告書』(2016年)を大幅に加筆修正したものである。<br />
そこでは、全国の大学を対象として行ったヒアリング調査の結果をもとに、中退状況、中退対策への取り組み、学生に対する経済的支援などに関する検討を行った。

MISC

 
岩田 弘三
『月刊 高校教育』   (2019年10月号) 80-83   2019年11月
『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』で明らかになった事実から示唆される、高校生等への修学支援制度に対する今後の政策的方向性を2回にわたって、高校教員などむけに解説した第2回目の連載である。<br />
前回にひきつづき、この回では、①奨学給付金の代理受給、②高校事務負担の軽減、③「在校地主義」と「在住地主義」にまつわる奨学給付金の申請方法、④申請書類未提出の生徒への働きかけ、⑤高校教育の質保証、の問題に対する政策的問題に対する...
岩田 弘三
『月刊 高校教育』   (2019年10月号) 88-91   2019年10月
『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』で明らかになった事実から示唆される、高校生等への修学支援制度に対する今後の政策的方向性を2回にわたって、高校教員などむけに解説した第1回目の連載である。<br />
この回では、①就学支援金・奨学給付金制度利用者の情報ギャップ、②就学支援金の支給時期、③スクールソーシャルワーカーとの連携、などの問題に対する政策的課題について解説した。
岩田 弘三
月刊 高校教育   (2018年9月号) 86-89   2018年9月
『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』の内容を3回にわたって、高校教員などむけに解説した第3回目の連載である。<br />
この回では、とくに就学支援金・奨学給付金制度が、いかなる改善課題をもっているのかといった点について、解説した。
岩田 弘三
平成28年度学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構)   30-35   2018年9月
日本学生支援機構『平成28年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2016年度における4年制大学昼間部学生に対象を絞って、アルバイトの状況に関して解説を加えた。そこでは、とくに2016年度におけるアルバイト従事率上昇の原因を、1990年以降の動向を踏まえて、さまざまな角度から検討を加えた。
岩田 弘三
2018年8月号 86-89   2018年8月
『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』の内容を3回にわたって、高校教員などむけに解説した第2回目の連載である。<br />
この回では、とくに就学支援金・奨学給付金制度が、いかなる効果をもったのか、といった点について解説した。

書籍等出版物

 
岩田 弘三 (担当:共著)
平凡社   2018年6月   
以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。
①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、
③「学者グループ事件」(P.272)、
④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、
⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、
⑥「滝川事件」(P.628)、
⑦「平賀粛清」(P.753)。
放送大学教育振興会   2017年3月   
第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大...
編者, 小林雅之 (担当:共著)
東信堂   2012年10月   
第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明...
編者, 稲垣恭子 (担当:共著)
世界思想社   2011年4月   
第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)
放送大学教育振興会   2011年3月   
第9章「大学受験」、第12章「キャンパスライフの歴史」、第13章「学生とアルバイト」を執筆した。そこでは、日本の子ども・若者にとっての大学受験やキャンパスライフ、アルバイトの位置づけを検討するとともに、その推移を考察した。
編者:武内清・岩田弘三(総頁数225頁中、P116-134、P167-184、P185-197を担当)

講演・口頭発表等

 
共同発表者, 武内清, 浜島幸司, 岩田弘三
第66回日本教育社会学会   2014年9月13日   
2013年に15大学の学生を対象に、キャンパス文化についてアンケート調査を実施した。これは、1997年、2003年、2007年、2013年の4時点を計測点として、16 年間にわたる継続的な調査の一貫である。今回は、大学の「学校化」と大学生の「生徒化」をテーマとして、その動向が16年間にわたってどのように変化してきたのかを、データをもとに分析した。このような全体の報告のなかで、2番目の報告者として、2013年データを用い、とくに最近の大学の「学校化」と大学生の「生徒化」の様相を分析した。
広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会   2012年11月23日   
戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。(シンポジウム発表:30分)
全国大学生活協同連合会シンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像~学生生活実態調査をはじめとした調査分析より~」   2012年11月5日   
全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963~2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を報告した。(シンポジウム発表:20分)
(シンポジウム発表:15分)
日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」   2011年2月18日   
全国大学生協連合会『学生の消費生活に関する調査』のデータをもとに、近年の学生文化の変容について、報告した。
(シンポジウム発表:20分)
関西私大助成シンポジウム2009   2009年12月   
学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。(シンポジウム発表:60分)

所属学協会

 
日本高等教育学会 , Comparative and International Education Society , 日本教育学会 , 大学史研究会 , 日本教育社会学会

Works(作品等)

 
その他   2017年3月
本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。
(...
その他   2016年3月
本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。
(総頁数302頁中、P17-174を担当)。
その他   2016年3月
本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向...
その他   2015年9月
ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
編者, 日本学生支援機構   その他   2015年3月
ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
日本学術振興会: 基盤研究(B)
研究期間: 2019年4月 - 2024年4月
文部科学省: 平成29年度文部科学省委託事業
研究期間: 2017年8月 - 2018年3月
文部科学省: 平成28年度文部科学省先導的大学改革委託推進事業
研究期間: 2016年9月 - 2017年3月
文部科学省: 平成27年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業
研究期間: 2015年9月 - 2016年3月
文部科学省: 
研究期間: 2014年6月 - 2015年3月

教育内容・方法の工夫

 
 

その他(教育上の能力)

 
 
 
 
 
 

資格・免許