| 研究者業績
研究キーワード 教育福祉
,特別支援教育
,発達障害
,学校福祉行政
,福祉教員
,生徒福祉課
,学校福祉実践
,スクールソーシャルワーカー活用事業
,スクールソーシャルワーク
,教育相談
経歴 2021年4月 - 現在 群馬県スクールカウンセラー
2018年4月 - 現在 武蔵野大学大学院 人間社会研究科 実践福祉学専攻 教授
2018年4月 - 現在 武蔵野大学 人間科学部社会福祉学科 教授
2004年4月 - 現在 NHK学園 社会福祉士養成課程 非常勤講師
2018年4月 - 2020年3月 東京都スクールカウンセラー
学歴 2010年4月 - 2017年3月 早稲田大学大学院 教育学研究科後期博士課程 教育基礎専攻 教育行財政講座 単位取得満期退学
1994年4月 - 1997年3月 佛教大学 通信教育部 社会学部社会福祉学科 卒業
1987年4月 - 1990年3月 東京学芸大学大学院 教育学研究科 修士課程 障害児教育専攻 障害児生理・心理学講座 修了
1983年4月 - 1987年3月 山梨大学 教育学部 特殊教育学科 卒業
委員歴 2007年4月 - 現在 新宿区教育委員会 「特別支援教育巡回相談専門家チーム」 チーフアドバイザー
2015年4月 - 2020年3月 NHK学園高等学校 スクールソーシャルワーカー・スーパーバイザー
2016年4月 - 2019年3月 横浜市教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー
2016年4月 - 2019年3月 大田区教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー
2015年7月 - 2018年7月 日本学校ソーシャルワーク学会 理事
論文 大崎 広行    学校ソーシャルワーク研究 (1) 25-36 2007年3月 [査読有り]
大崎 広行    宮城学院女子大学発達科学研究 (5) 53-62 2005年3月 中学校の教育現場におけるスクールカウンセリングの経験を通して、スクールカウンセリングの限界とそれを乗り超えるための方法として、学校ソーシャルワーク実践の必要性について言及した。スクールカウンセリングと学校ソーシャルワークの異同や学校ソーシャルワークの独自性についても、筆者独自の視点から論究している。
大崎広行    「東北学院大学社会福祉研究所研究叢書?『福祉社会の現在と行方』」 (15) 47-67 2003年3月 [招待有り] 不登校問題を中心に今日の教育現場の諸問題について概観し、不登校対策の中心施策であるスクールカウンセラー制度について、仙台市の取り組みを例に概説した。また、スルーカウンセラー制度の限界を超える取り組みとして、文科省の「サポートチーム事業」について紹介すると共に、学校ソーシャルワーク実践の必要性についても言及した。
大崎 広行    宮城学院女子大学発達科学研究 (1) 83-91 2001年3月 仙台市では、平成11年度から2カ所の学童保育において障害児受け入れモデル事業を実施して、障害児の受け入れを拡大していく方向で検討を進めている。本稿では、仙台市の放課後児童対策の現状について紹介するとともに、仙台市における障害児の放課後児童対策の現状と課題について考察した。
大崎広行    「宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報」 (33) 69-84 2000年3月 家族崩壊を家族機能の不全状態としてとらえ、家族福祉の視点から崩壊家族への援助のあり方について論究した。家族中心ソーシャルワークの内容について概説し、家族中心ソーシャルワークの視点や実践の枠組みが、崩壊家族を支援していくのに有効であることを指摘した。今後求められる家族支援のあり方として、崩壊家族に対してこれまで行ってきた分断化されたサービス供給システムを見直し、失われたあるいは弱体化した家族機能を補完するような、全体としての家族を援助対象とした家族中心ソーシャルワーク的な取り組みの必要性を指...
MISC 大崎 広行    学校ソーシャルワーク研究 = Japanese journal of school social work (10) 103-109 2015年11月
大崎広行    「日本学校ソーシャルワーク学会10周年記念誌」 60-65 2015年6月 学会設立10周年記念事業として刊行された「学校ソーシャルワーク実践の動向と今後の展望」に寄稿した論文。甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望および課題について、関係教育委員会からの提供資料を基に詳述、提言を行った。
大崎 広行    児童心理 68(6) 66-71 2014年4月
大崎 広行    児童心理 67(9) 133-137 2013年6月
大崎広行    学校ソーシャルワーク研究 (4) 1 2009年7月 日本学校ソーシャルワーク学会の機関誌に寄稿した巻頭言。<br />
スクールソーシャルワーカー活用事業の課題と展望について、実施主体としての教育委員会へのメッセージとして記述した。今後の活用事業の発展には、指導主事の熱意と「思い」が不可欠であることが強調されている。<br />
書籍等出版物 宮﨑, 正宇, 大月, 和彦, 桜井, 慶一(担当:分担執筆, 範囲:第8章 社会的養護の今後の課題) 北大路書房 2020年8月 (ISBN:9784762831164) |
櫻井慶一, 宮?正宇, 執筆者, 櫻井慶一, 宮?正宇, 大崎広行(担当:共著, 範囲:第3章) 北大路書房 2017年7月 教育福祉実践の系譜を辿り、スクールソーシャルワーク実践との関連およびその展開過程について詳述した。また、日本におけるスクールソーシャルワークの制度的側面に関する最新の動向や課題についても言及している。「第3章 学校におけるソーシャルワークの展開とその展望」を分担執筆。 |
山野則子, 野田正人, 半羽利美佳, 大崎広行(担当:共著, 範囲:?章5節) ミネルヴァ書房 2016年10月 前掲11の改訂版。
スクールソーシャルワークの日本の歴史について詳述した。
「?章5節 日本のスクールソーシャルワーク? スクールソーシャルワーク前史」を分担執筆。 |
小松茂久, 阿内春生, 時田詠子, 大崎広行(担当:共著, 範囲:第8章) 昭和堂 2016年3月 前掲12の改訂版。
前記の内容に、文部科学省の最新の施策、動向を追記し、今日的課題について言及した。「第8章 教育福祉と教育行政」を分担執筆。 |
明石要一, 森田洋二, 滝充, 大崎広行(担当:共著, 範囲:第?章 第2節) 学事出版 2015年9月 日本生徒指導学会編集の生徒指導論のテキスト。生徒指導研究の技法として「ファミリー・サポート論」について概説した。
「第?章 生徒指導研究の対象と方法、第2節 生徒指導研究の技法」の「4 ファミリー・サポート論(家庭支援論)」を分担執筆。 |
講演・口頭発表等 大崎広行    日本教育行政学会第55回大会 2020年10月3日
大崎広行    教育史学会第63回大会 2019年9月28日
大崎 広行    日本教育行政学会第53回大会 2018年10月13日 日本教育行政学会 文部科学省と財務省が公表しているスクールソーシャルワーカー活用事業および内閣府を含めたスクールソーシャルワーカー活用事業に関連した諸事業の資料を中心に分析を行い、スクールソーシャルワーカー活
用事業と他の「子供・若者育成支援」施策との関係および諸事業間の継承性について明らかにした。
大崎広行    日本教育行政学会第51回大会 2016年10月 日本教育行政学会 学校教育の現場では、いじめや非行、不登校など、子どもの権利条例との関わりを通して、検討していかなくてはならないケースも少なくない。教育現場での指導や支援のあり方だけでなく、教育行政施策との関連も踏まえて、適用・運用していかなくてはならない。本研究では、川崎市と尼崎市の子どもの権利条例の意義と課題を通して、子どもの権利条例が教育行政施策に及ぼす影響について検討を行った。
大崎広行    日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 日本教育行政学会 スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程を明らかにするために、キングダンの「政策の窓」モデルの適用可能性についての検討を行った。検討の結果、先行研究(近藤、2010)に示された通り、政策形成過程の分析に有効でることが示唆された。
担当経験のある科目(授業) 教育理論原典講読 (早稲田大学教育学部教育学科)
障害者福祉論 (聖十字福祉専門学校介護福祉士科)
ソーシャルワーク演習(チャレンジド) (目白大学大学院生涯福祉研究科)
ケースワーク特論 (武蔵野大学大学院人間科学研究科実践福祉専攻<通学課程,通信課程>)
生涯福祉総論 (目白大学大学院生涯福祉研究科)
資格・免許 件名 | 臨床心理士 |
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年月日 | 2001/04/01 | 概要 | 公認心理師資格取得(2021年3月5日登録)に伴い2021年3月31日更新手続き未了により失効。 |
件名 | 小学校教諭一級教員免許状取得(山梨県教育委員会 昭六一小一普 第138号) |
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年月日 | 1987/03/31 |
件名 | 中学校教諭一級教員免許状(社会)取得(山梨県教育委員会 昭六一中一普 第136号) |
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年月日 | 1987/03/31 |
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