| 研究者業績
| 研究者氏名 | 三村 憲弘 |
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| ミムラ ノリヒロ |
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URL | |
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所属 | 武蔵野大学 |
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部署 | 法学部 政治学科 |
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職名 | 准教授 |
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学位 | 博士(政治学)(早稲田大学) |
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J-Global ID | 200901094940138844 |
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研究キーワード 政治行動論
,政治文化論
,政治心理学
,実験政治学
,世論調査
,政治学方法論
経歴 2022年10月 - 現在 早稲田大学先端社会科学研究所 招聘研究員
2017年4月 - 現在 武蔵野大学大学院政治経済学研究科 准教授
2017年4月 - 現在 武蔵野大学法学部政治学科 准教授
2014年4月 - 現在 早稲田大学政治経済研究所 特別研究員
2018年4月 - 2021年3月 学習院大学法学部政治学科 非常勤講師
学歴 2006年4月 - 2012年3月 早稲田大学大学院 政治学研究科 博士課程
2004年4月 - 2006年3月 早稲田大学大学院 政治学研究科 修士課程
2000年4月 - 2004年3月 同志社大学 法学部 政治学科
1996年4月 - 1999年3月 甲陽学院高等学校
受賞 2006年3月 早稲田大学大学院政治学研究科 修士総代
2006年3月 早稲田大学大学院政治学研究科 研究科長賞(最優秀修士論文)
論文 三村憲弘   河野勝    『よろん』 129 21-29 2022年3月 [招待有り]
河野勝   三村憲弘    『月刊選挙』 74(10) 3-9 2021年10月 [招待有り]
遠藤晶久   三村憲弘   山﨑新    『中央公論』 135(4) 46-53 2021年3月 [招待有り]
三村憲弘    『武蔵野法学』 13 104(47)-84(67) 2020年9月
三村憲弘    『選挙研究』 36(1) 62-76 2020年7月 [招待有り]
書籍等出版物 Arai, Kiichiro, Norihiro Mimura(担当:分担執筆) Routledge 2016年4月 |
三村憲弘 早稲田大学大学院政治学研究科 博士学位論文 2015年7月22日 |
三村憲弘, 荒井紀一郎(担当:分担執筆) 勁草書房 2013年7月 |
三村憲弘, 佐藤律久(担当:分担執筆) 勁草書房 2013年7月 |
三村憲弘, 河野勝(担当:分担執筆) 東洋経済新報社 2008年3月 |
MISC 江東区選挙連携プロジェクト    2023年3月
武蔵野大学・江東区選挙連携プロジェクト    2022年3月
武蔵野大学・江東区選挙連携プロジェクト    2021年3月
武蔵野大学・江東区選挙連携プロジェクト    2020年3月
武蔵野大学・江東区選挙連携プロジェクト    2019年3月
講演・口頭発表等 三村憲弘    日本選挙学会 2023年5月21日 [招待有り]
三村憲弘   河野勝    日本世論調査協会 2021年11月19日
堤英敬   深谷健   三村憲弘    日本政治学会 2021年9月25日 [招待有り]
遠藤晶久   三村憲弘   山﨑新    日本選挙学会 2020年5月17日
三村憲弘    日本政治学会 2019年10月6日 [招待有り]
所属学協会
2020年7月 - 現在 American Association for Public Opinion Research
2007年11月 - 現在 American Political Science Association
委員歴 2014年5月 - 2015年5月 日本選挙学会 企画委員
担当経験のある科目(授業) 2014年4月 - 現在 政治経済学総論 (武蔵野大学政治経済学研究科)
2014年4月 - 現在 計量政治学 (武蔵野大学法学部政治学科)
2013年4月 - 現在 公共選択論 (武蔵野大学法学部政治学科・政治経済学部)
2014年4月 - 2023年3月 選挙特殊研究 (武蔵野大学法学部政治学科)
2018年4月 - 2021年3月 政治意識論 (学習院大学法学部政治学科)
共同研究・競争的資金等の研究課題 市民のニーズを反映する制度構築と政策形成の政治経済学日本学術振興会: 科学研究費助成事業田中 愛治 川出 良枝 古城 佳子 西澤 由隆 齋藤 純一 吉川 徹 小西 秀樹 船木 由喜彦 今井 亮佑 品田 裕 飯田 健 井柳 美紀 遠藤 晶久 清水 和巳 千葉 涼 日野 愛郎 三村 憲弘 村上 剛 山崎 新 横山 智哉 加藤 言人 小川 寛貴 坂井 亮太 中西 俊夫 劉 凌  研究期間: 2013年5月 - 2018年3月
社会貢献活動 【取材協力】NHK福岡総合 ロクいち!福岡 2023年7月14日 【助言・指導,企画】江東区選挙管理委員会 2023年3月 【助言・指導,企画】江東区選挙管理委員会 2022年12月 【助言・指導,企画】江東区選挙管理委員会 2022年6月
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