言語の選択:
 

メニュー

文学部グローバル学部法学部経済学部経営学部アントレプレナーシップ学部データサイエンス学部人間科学部工学部教育学部薬学部看護学部教養教育部会文学研究科言語文化研究科法学研究科政治経済学研究科経営学研究科データサイエンス研究科人間社会研究科仏教学研究科工学研究科環境学研究科教育学研究科薬科学研究科看護学研究科通信教育部人間科学部通信教育部教育学部通信教育部人間社会研究科通信教育部仏教学研究科通信教育部環境学研究科動作説明用別科(介護福祉)

研究者業績

研究者リスト >> 示村 陽一
 

示村 陽一

 
アバター
研究者氏名示村 陽一
 
シメムラ ヨウイチ
URL
所属武蔵野大学
部署グローバル学部 グローバルコミュニケーション学科
職名教授
学位M.A.(修士)(オレゴン州立大学)
J-Global ID200901081012802100

研究キーワード

 
グローバル化 異文化理解 人種民族関係

研究分野

 
  • 人文・社会 / 地域研究 / アメリカ研究 グローバル研究

経歴

 
2016年4月
 - 
現在
武蔵野大学グローバル学部 グローバルコミュニケーション学科 教授   
 
2010年4月
 - 
現在
武蔵野大学大学院言語文化研究科 言語文化専攻 教授   
 
2006年4月
 - 
現在
武蔵野大学 文学部 教授   
 
2011年4月
 - 
2016年3月
武蔵野大学グローバル・コミュニケーション学部 グローバル・コミュニケーション学科 教授   
 
2005年4月
 - 
2006年3月
ニューヨーク大学 客員研究員   
 

学歴

 
1974年1月
 - 
1975年1月
オレゴン州立大学大学院 アメリカ研究専攻 
 
 
 - 
1973年3月
神戸市外国語大学 英米学科 
 

委員歴

 
2008年4月
 - 
現在
日本時事英語学会  論文審査委員
 
2007年10月
   
 
日本時事英語学会  年次大会研究発表司会
 
2002年11月
   
 
多文化関係学会  年次大会研究発表司会
 
1996年10月
 - 
2000年9月
日本時事英語学会  副会長
 
1994年10月
 - 
2000年9月
日本時事英語学会  理事
 

論文

 
 
示村 陽一   
Global Studies   (2) 1-12   2018年3月   
 
示村 陽一   
Global Communication   6(6) 97-106   2016年3月   
異人種間結婚の増加、それに伴う混合人種人口の増加に伴ってアメリカの人種ラインが伝統的な白人ー黒人という対立軸から黒人ー非黒人という新たな人種ラインが登場しつつある。
 
武蔵野大学文学部紀要第12号   (12)    2011年3月   
 
武蔵野大学文学部紀要   (第10号) 156-166   2009年3月   
アメリカの人種・民族人口が激変している。このアメリカの劇的な人口変化の起爆剤は1965年の移民法改正である。しかし、この法案の政策立案者たちは人種民族の偏見を除去する目的で公平な移民法の成立を目指したのであって、ヨーロッパ移民の大幅な削減やアジア・中南米移民の劇的な増加を意図したのではなかった。この論文では1965年移民法成立の歴史的背景とその特徴、そしてその予期せね結果を分析している。
 
武蔵野大学文学部紀要   (第9号) 47-55   2008年3月   
異人種・異民族間結婚の増加により、アメリカにおける人種民族間の境界は曖昧化・流動化している。白人、黒人、褐色人。黄色人という単純なカラーラインも人種・民族の混合によりその有効性を喪失しつつある。このアメリカの人種混合化により、アメリカの人種区分はますます複雑になり、「人種主義」のない「カラーブラインド」な社会に向かうのか、あるいは人種民族関係の複雑化によって多種多様なエスニック抗争が頻発するのか今後のアメリカの行方を注視したい。

MISC

 
 
新英語教育   3   1995年9月   
平成 7年 9月 1日。アファーマティブアクションが成立した背景を説明した後、1980代以降のアファーマティブ・アクションの基本的な論争を考察し、これはアメリカの一大理念である平等主義が「機会の平等」から「結果の平等」ないし「個人の平等」から「集団の平等」へと大きく変質しているが故に大きな論争を呼んでいる、と指摘。「個人主義」と「平等主義」とのバランスがアメリカの今後の歴史を占う、と考究している。
 
新英語教育   3   1995年8月   
平成 7年 8月 1日。移民人口の大変化によって従来のアングロ同化主義から各エスニック集団の独自性を尊重する多文化主義へと同化理論は変化しつつあり、その結果西洋文明中心の同化主義推進派とアメリカ社会の人種的民族的多様性を強調する多文化主義推進派との論争が白熱化している状況を、PCやヘイト・スピーチなどでもって例証。カルチャー・ウォーはアメリカのアイデンテティ・クライシスである、と論じている。
 
新英語教育   3   1995年7月   
平成 7年 7月 1日。アメリカの黒人は他の人種民族集団がエスニック集団としてのエスニシティを誇示するようにアフリカ人としてのアイデンティティを前面に押し出す傾向が近年強まってきている事を論及し、分離主義としてのアフリカ中心主義の登場を論考する。また、白人の側からの反発にも論を進め、アフリカ中心主義の台頭は黒人の側からの同化から分離への大きな動きであり、白人と黒人の亀裂は深まってきている、と考究している。
 
新英語教育   3   1995年6月   
平成 7年 6月 1日。英語をアメリカの公用語に指定しようという運動の歴史とその最大の推進母体であるU.S.ENGLISHの紹介とその綱領を概説。その後、この英語公用語化運動はアメリカの伝統的な同化パターンであるアングロ同化主義からの逸脱現象に対する反発として勃発してきたと論じ、その本質は英語以外の言語の使用者に対する差別運動であり、言語を基軸にした移民排斥運動である、と論考している。
 
新英語教育   3   1995年5月   
平成 7年 5月 1日。ヒスパニック系移民がアメリカで1950年以降着実に増加していることを概観し、その後に主要な4つのグループ-メキシコ系、プエルトリコ系、キューバ系、その他の中南米系-の居住地域やその多様性などを概説する。最後に、フロリダ州のマイアミ市に焦点を合わせてキューバ系を中心にしたヒスパニックの急増に対するアングロ系住民の反発を分析している。

書籍等出版物

 
 
示村 陽一(担当:単著)
DPT出版   2018年4月   (ISBN:9784862116598)   
2014年に出版した『英語速読速解トレーニング』の改訂版。統計や練習問題を最新のものに改めた。
 
DPT出版   2014年3月      
英語の速読速解を解説した本。同時通訳で用いるFirstIin First Outの英語の理解方法を学んで、英文の直読直解を可能にする方法をマスターする。
 
創英社   2014年3月      
ヒスパニックを中心とする非白人系移民の大量流入によりアングロサクソンを中核としたアメリカの人口構成・政治文化が大きく変化している。アメリカという国の基本的な性格が変化しているのである。また、同時にこの本では移民構成の人種的民族的構成の変化にもかかわらず変化しないアメリカの基本的な価値体系ー個人主義・地方分権主義・平等主義なども解説し、現代アメリカ社会の包括的な知識を獲得できる事を目指している。
 
春風社   2013年1月      
 
研究社   2006年11月      
平成11年11月発行の『異文化社会アメリカ』の増補改訂版。あらたに「序章 日本とアメリカ」の章を追加し、さらに他の章においても発行以降の新たなアメリカ社会の変化を書き加えた。初版と同様にアメリカ社会の包括的な理解を目指し、移民社会、個人主義、民主主義、平等主義、競争主義としてのアメリカを具体的に記述している。

講演・口頭発表等

 
 
 
武蔵野大学有明キャンパス開設記念公開講座   2011年7月   [招待有り]
 
Western Michigan University Japanese Studies Program   2009年9月   [招待有り]
 
東京・関東甲信越地区国公立大学等学生指導職員研修会   2004年6月   [招待有り]
 
武蔵野大学公開講座   2003年11月   

所属学協会

 
 
   
 
American Studies Association 学会
 
   
 
多文化関係学会
 
   
 
国際文化学会
 
   
 
International Society for the Comparative Study of Civilization
 
   
 
比較文明学会

Works(作品等)

 
 
 
2003年7月   その他
平成15年7・8月。グローバル化はアメリカ化ではなく、今日起こっているのはローカルな空間に異質な文化が流入することによって、文化の混合・融合が生じ、より複雑で多元的な文化が作り出されているグローバルな「文化のるつぼ化」である。たとえば、「マクドナルド化」はローカル性をまとったグローバル化だといえる。
 
2003年5月   その他
「異文化理解」は通常「外国文化」の理解と解釈されているが、グローバル化の進展によって文化が越境する状態が日常化していることを考慮すれば、国民文化を単位にした「異文化理解」は現実に対応していない。「国」を超えた新たな「異文化理解」の認識の枠組みが必要であることを主張している。
 
 

資格・免許

 
 
 

実務経験を有する者についての特記事項(職務上の実績)

 
 
 
 

その他(職務上の実績)