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研究者業績

研究者リスト >> 石原 真三子
 

石原 真三子

 
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研究者氏名石原 真三子
 
イシハラ マミコ
URL
所属武蔵野大学
部署経済学部 経済学科
職名教授
学位学士(東京大学), 修士(エセックス大学), 修士(東京大学大学院)
J-Global ID200901091993314491

研究キーワード

 
計量経済学 ,労働経済学

研究分野

 
  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 

経歴

 
2014年4月
 - 
現在
武蔵野大学経済学部 経済学科 教授   
 
2013年4月
 - 
現在
武蔵野大学大学院政治経済学研究科 政治経済学専攻(博士後期課程) 教授   
 
2010年4月
 - 
現在
武蔵野大学大学院政治経済学研究科 政治経済学専攻 教授   
 
2008年4月
 - 
2014年3月
武蔵野大学政治経済学部 政治経済学科 教授   
 
2008年4月
 - 
2009年3月
跡見学園女子大学 マネジメント学部マネジメント学科 非常勤講師   
 

学歴

 
1997年4月
 - 
2001年3月
東京大学大学院 経済学研究科 博士課程
 
1995年4月
 - 
1997年3月
東京大学大学院 経済学研究科 修士課程
 
1991年10月
 - 
1993年9月
エセックス大学 経済学部 大学院(国際経済学)
 
1981年4月
 - 
1985年3月
東京大学 文学部 西洋史学科
 

委員歴

 
2019年2月
 - 
2019年9月
厚生労働省  毎月勤労統計の「共通事業所」の賃金の実質化をめぐる論点に係る検討会 構成員
 
2010年8月
 - 
2011年3月
独立行政法人労働政策研究・研修機構  雇用創出・消失指標推計研究会委員
 
2001年4月
 - 
2010年12月
財団法人統計研究会  労働市場委員会委員
 

受賞

 
2004年3月
独立行政法人労働政策研究・研修機構 平成15年度(第4回)労働関係論文優秀賞
 

論文

 
 
石原真三子   佐藤博樹   原ひろみ   
『雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化への対応策に関する調査研究報告書』第1章      2006年3月   
厚生労働省『パートタイム労働者総合実態調査』の平成2年,7年,13年の個票を用いた分析の結果,パート等労働者の雇用保険の加入率は、条件の緩和によって上昇したことがわかった.また非正社員への訓練を行っている事業所の雇用保険加入確率は有意に高いが、一方、正社員登用制度のある事業所の雇用保険加入確率は有意に低いことがわかった.第2節担当.
 
石原真三子   原ひろみ   佐藤博樹   
人材ビジネス研究寄付研究部門研究シリーズ   (No.4)    2005年7月   
経済産業省『企業活動基本調査』の個票を用いて,1995年から2001年の日本企業のHicksの補完の弾力性を計測した.分析の結果,日本企業のフルタイム労働者とパートタイム労働者の要素需要技術関係は,小売・飲食などの産業で補完的,食料品製造業以外の製造業で代替的であることがわかった.分析から執筆まで共同でおこなったため、担当部分抽出不可能.
 
石原真三子   篠崎武久   
Japan Labor Review   Vol.2(No.2)    2005年4月   
『日本労働研究雑誌』第512号に掲載された論文「パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か」を英語で書き直し,考察を加えた.分析から執筆まで共同でおこなったため、担当部分抽出不可能.
 
佐藤博樹   石原真三子   原ひろみ   
『経済社会の構造変化と労働市場に関する調査研究報告書』第5章      2005年3月   
厚生労働省『平成13年パートタイム労働者総合実態調査』の個票を用いた分析の結果,正社員と「職務」と「責任」がほとんど同じ非正社員が雇用されている事業所のほうが,非正社員に対する様々な処遇の実施割合が高く,また,若年非正社員(フリーター)にとって,正社員登用制度は正社員になるルートとして機能している可能性が高いことがわかった.第2節担当.
 
石原真三子   
『経済構造の変化と労働市場に関する調査研究報告書』第3章      2004年2月   
企業の人員削減と,経済全体での非正規従業員の拡大はどのような関係にあるのか,2002年に行われた企業のアンケート調査を分析した.その結果,人員削減中の企業のみならず人員削減を完了した企業でも,正社員の需要は減少することがわかった.一方,パート・アルバイトの需要については,企業のリストラ(人員削減)の影響を受けていないことがわかった.

書籍等出版物

 
 
玄田有史, 照山博司, 太田總一, 神林龍(担当:共著)
2007年3月      
総務省『労働力調査』の個票を用いて,日本の失業率に対する年齢構成の変化の影響を長期的に観察した結果,日本の労働力の高齢化は,失業率をやや上昇させたことがわかった。また,1990年代後半の失業率の上昇に対する,年齢構成の変化の影響は小さく,すべての年齢層で失業率の上昇がみられた.さらに,従業員の年齢が高い事業所では,労働需要が小さくなることもわかった.2節担当.

講演・口頭発表等

 
 
石原真三子   
武蔵野大学政治経済研究所2019年度研究フォーラム   2020年2月27日   
 
石原真三子   
2019年度金融班委員会 夏合宿   2019年9月9日   
 
石原真三子   
2017年度金融班委員会 夏合宿   2017年9月4日   
 
Ritsuko Ozaki, Mamiko Ishihara   
International Sociological Association Forum of Sociology 2008   2008年9月   
 
Mamiko Ishihara   
SEMINARIS JAPÓ,Seminari d’estudi interdisciplinar   2008年2月   
英国の労使関係についてのデータ、「The Workplace Employment Relations Survey 2004」 および生命保険文化センターによる「企業の福利厚生制度に関する調査 2002」を用いて、日本と英国の仕事の満足度について、その決定要因を比較した。個人の属性などの様々な要因をコントロールした結果、英国と日本の仕事の満足を決定する要因が顕著に異なるのは、フレックスタイムや有給の育児休暇などの、育児中の労働者にとって有利な制度であった。これらの制度によって、英国の労働...

担当経験のある科目(授業)

 
 
   
 
経済学入門 (武蔵野大学)
 
   
 
労働経済学 (武蔵野大学, 城西大学)
 
   
 
ミクロ経済学 (武蔵野大学, 城西大学)

所属学協会

 
 
   
 
日本経済学会

Works(作品等)

 
 
2008年7月   その他
スペインの労働時間と休暇、出生率についてのエッセイ。
 
2008年6月   その他
スペインの民主化と労働市場の変化についてのエッセイ。
 
2008年5月   その他
最近のスペインにおける移民労働者の状況ついてのエッセイ。
 
佐藤博樹   佐野よし秀   原ひろみ   石原真三子   
2007年3月   その他
イギリス、アメリカ、フランス、ドイツの非正規雇用者、とくに派遣労働者についての調査を行った.各国の現状に関するデータ調査、制度の調査とともに、人材派遣会社および派遣労働者を導入している企業にインタビューを行って各国の違いを明らかにした.「アメリカ」担当.