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研究者業績

研究者リスト >> 岩田 弘三
 

岩田 弘三

 
アバター
研究者氏名岩田 弘三
 
イワタ コウゾウ
URL
所属武蔵野大学
部署人間科学部 (教養教育)
職名教授
学位学士(名古屋大学), 修士(名古屋大学大学院), 博士(東北大学)
J-Global ID200901018270692740

研究キーワード

 
大学生文化・キャンパスライフ ,大学教員市場 ,学生・生徒への経済的支援

研究分野

 
  • 人文・社会 / 教育社会学 / 

経歴

 
2020年4月
 - 
現在
日本私立大学協会 私学高等教育研究所 客員研究員   
 
2012年4月
 - 
現在
武蔵野大学人間科学部(教養教育) 教授   
 
2012年4月
 - 
2023年3月
桜美林大学大学院(修士課程) 通信教育課程・大学アドミニストレーション研究科 非常勤講師   
 
2009年9月
 - 
2023年3月
放送大学 客員教授   
 
2002年4月
 - 
2020年3月
日本私立大学協会 私学高等教育研究所 研究員 併任   
 

学歴

 
1982年4月
 - 
1985年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 教育学専攻
 
1980年4月
 - 
1982年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 教育学専攻
 
1976年4月
 - 
1980年3月
名古屋大学 教育学部 教育学科
 

委員歴

 
2023年12月
 - 
2024年2月
お茶の水女子大学  学位論文審査委員会委員
 
2013年9月
 - 
2023年3月
独立行政法人日本学生支援機構  「債権管理・回収等検証委員会」委員長
 
2011年4月
 - 
2021年
全国大学入学者選抜研究連絡協議会  『大学入試研究ジャーナル』査読委員
 
2016年4月
 - 
2018年3月
国立教育政策研究所プロジェクト研究「学生の成長を支える教育学習環境に関する調査研究」
 
2015年9月
 - 
2018年3月
文部科学省  平成27年度文部科学省委託事業「専門学校生への効果的な経済的支援の在り方に関する実証研究事業」有識者会議
 

論文

 
 
岩田 弘三   
大学評価研究   (22) 21-30   2023年10月   [招待有り]
2023年の大学設置基準改正によって、大学教員組織における教育実施体制は、戦前期以来のそれまでの専任教員ではなく、基幹教員で規定されることになった。これによって、大学教員のあり方がいかに変わる可能性があるのかといった点が、今回の企画の全体的テーマである。そのテーマもとで、その点を歴史的に考察した。ただし、戦前期に存在したのは、専任教員と非常勤講師だけであるので、どのような人材を専任教員としてリクルートしていたのかを明かにした。また、かりに当時、基幹教員制度が存在したら、どの程度の人がそれに...
 
岩田 弘三   
高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第二次報告書、国立教育政策研究所   127-147   2023年3月   
国立教育生政策研究所が2021年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、高等教育進学にかかる費用に関する親の意識について分析した。
そこでは、以下の点などを明かにした。(1)①「高等教育費の本人(子ども)負担志向」については、家計所得階層が低いほど、また親の学歴が低いほどその意識が強い。そして、この意識が強いほど高等教育学費負担方法として、奨学金や子どものアルバイトへの依存度が高い傾向がみられた。逆に、②「子どもの将来への投資としての高等教育費の親負担志向」につい...
 
岩田 弘三   
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (13) 19-33   2023年3月   
コロナ禍2年目(2021年)には、コロナ禍1年目(2020年)に比べて、①大学生の学生生活はどう変化したのか、また、②それにともない経済生活(学生生活費収入・支出)はどう変化したのかを、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを利用して、コロナ禍前(2019年)、コロナ禍1年目(2020年)、コロナ禍2年目(2021年)の3時点のデータを比較することによって明らかにした。そこでは、コロナ禍前(2019年)の水準にはまだ及ばないものの、コロナ禍1年目(2020年)に...
 
岩田 弘三   
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (12) 15-28   2022年3月   
コロナ禍の直撃を受けた2020年の学生の経済生活について、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを用いて、検討した。
 
岩田 弘三   
高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第一次報告書、国立教育政策研究所   101-127   2021年12月   
国立教育生政策研究所が2020年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路や高校生活などに及ぼす影響を分析した。そこでは、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路にきわめて需要な影響を与えていることを明らかにした。

MISC

 
 
岩田 弘三   
『教育学術新聞』2023年7月5日、第2面      2023年7月   [招待有り]
コロナ禍前(2020年)比べてコロナ禍初年(2020年)には、またコロナ禍初年に比べてコロナ禍2年目(2021年)には学生生活費支出・収入が、いかに変化したかを開設した。
 
岩田弘三   
IDE 現代の高等教育   (643) 38-42   2022年7月   [招待有り]
『学生生活調査』の公表版集計などをもとに、コロナ禍の直撃を受けた2020年度の学生生活費収入・支出状況を、コロナ禍前の2018年度の収入・支出状況をと比較して、コロナ禍が学生の経済生活費与えた影響を紹介したた。そこでは、以下の点などを論じた。(1)アルバイト収入や家計からの給付などの収入の減少はみられるものの、支出も大幅に減少しており、収入源が家計を直撃したわけではないこと。(2)「高等教育無償化」と呼ばれる高等教育修学支援新制度の導入によって、低所得者の家計負担がかなり減少したこと。
 
岩田 弘三   
北日本新聞 2022年4月17日 第7面      2022年4月   [招待有り]
コロナ禍が学生にどのような経済的影響を与えたのかを解説した。
 
岩田 弘三   
令和2年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構)   31-37   2022年3月   [招待有り]
コロナ禍の直撃を受けた2020年度のアルバイト状況を、『令和2年度 学生生活調査』の公表版集計、個票による独自集計をもとに、学生生活費収入・支出の変化などもまじえて明らかにした内容を解説した。
 
岩田 弘三   
日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所『創立20周年記念「私立大学研究の到達点」』   76-79   2021年3月   
日本学生支援機構(JASSO)奨学金の受給率・貸与額がともに増加した時期と、それらがともに減少したJASSO奨学金離れが起こった2014~16年度の時期それぞれに関して、どの所得階層の学生がいかなる形で、JASSO奨学金利用が拡大・縮小したのかについて、日本学生支援機構『学生生活調査』個票を解析した結果を、まとめるとともに、2020年から開始された高等教育無償化制度に関する課題を考察した。

書籍等出版物

 
 
岩田 弘三(担当:単著)
平凡社新書   2021年10月   (ISBN:9784582859881)   
戦前期からコロナ禍の時代までの、日本における学生アルバイトの歴史を、歴史史資料・統計資料をもとに論じた。
 
岩田 弘三(担当:共著)
平凡社   2018年6月      
以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。
①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、
③「学者グループ事件」(P.272)、
④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、
⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、
⑥「滝川事件」(P.628)、
⑦「平賀粛清」(P.753)。
 
放送大学教育振興会   2017年3月      
第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大...
 
編者, 小林雅之(担当:共著)
東信堂   2012年10月      
第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明...
 
編者, 稲垣恭子(担当:共著)
世界思想社   2011年4月      
第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)

講演・口頭発表等

 
 
第1回教育社会学歴史フォーラム   1993年8月31日   
卒業成績順に記載されている、東京帝大の卒業生名簿をもとに、法、文、理、工、農、医学部の代表的学科を抽出し、その1~2番卒業生が、卒業後、どこに就職し、その後どのような経歴を辿ったのかを分析し、大学成績との関連で、戦前期のエリート形成のあり方を明らかにした。(学会発表:30分)
 
STS NETWORK JAPAN 第12回シンポジウム「若者の科学技術離れ」   1993年6月5日   
志願者数といった量的な理工系学部離れ、受験者の学力面からみた場合の理工系学部離れ、物理離れ、の3現象を取り上げ、1980年代後半から問題になった「理工系離れ」が、実際の入試データで裏付けられるのかどうかを検証した。(シンポジウム発表:60分)
 
共同発表者   岩田弘三   山田文康   
国立大学入学選抜研究連絡協議会第14回大会   1993年6月4日   
国公立大学志願者を対象にして、学部系統別にみた場合、1979年の共通1次試験制度発足以降、1992年までに、志願者数、志願者の学力は、どのように変化してきたのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに時系列分析し、その間に行われた様々な入試改革などとの関連等を明らかにした。(学会発表:20分)
 
共同発表者   中山茂   吉岡斉   岩田弘三   
平成3年度文部省重点領域研究「高度技術社会のパースペクティブ」研究成果報告会   1991年12月24日   
日本の理工系人材養成が現在かかえている問題を総括すると同時に、とくに「理工系離れ」と呼ばれている現象を批判的に検討した。(学会発表:20分)
 
共同発表者   中野実   岩田弘三   伊藤彰浩   
第41回日本教育社会学会   1989年10月7日   
1896、1906、1916、1926年の『職員録』に記載されている戦前期に存在した内地7帝国大学の全助手の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者、どのようなキャリアをもった人が助手として採用され、助手を離任した後いかなる職業についたのかを明らかにした。(学会発表:20分)

所属学協会

 
 
   
 
日本高等教育学会
 
   
 
Comparative and International Education Society
 
   
 
日本教育学会
 
   
 
大学史研究会
 
   
 
日本教育社会学会

Works(作品等)

 
 
2017年3月   その他
本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。
(...
 
2016年3月   その他
本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。
(総頁数302頁中、P17-174を担当)。
 
2016年3月   その他
本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向...
 
2015年9月   その他
ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
 
編者   日本学生支援機構   
2015年3月   その他
ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
学生への経済的支援の効果検証に関する実証研究
日本学術振興会: 基盤研究(B)
小林 雅之 
研究期間: 2019年4月 - 2024年4月
 
高校生等への修学支援に関する調査研究
文部科学省: 平成29年度文部科学省委託事業
岩田 弘三 
研究期間: 2017年8月 - 2018年3月
 
研究期間: 2016年9月 - 2017年3月
 
研究期間: 2015年9月 - 2016年3月
 
研究期間: 2014年6月 - 2015年3月

教育内容・方法の工夫

 
 

その他(教育上の能力)

 
 
 
 
 
 

資格・免許