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研究者業績

研究者リスト >> 岩田 弘三
 

岩田 弘三

 
アバター
研究者氏名岩田 弘三
 
イワタ コウゾウ
URL
所属武蔵野大学
部署人間科学部 (教養教育)
職名教授
学位学士(名古屋大学), 修士(名古屋大学大学院), 博士(東北大学)
J-Global ID200901018270692740

研究キーワード

 
大学生文化・キャンパスライフ ,大学教員市場 ,学生・生徒への経済的支援

研究分野

 
  • 人文・社会 / 教育社会学 / 

経歴

 
2020年4月
 - 
現在
日本私立大学協会 私学高等教育研究所 客員研究員   
 
2012年4月
 - 
現在
武蔵野大学人間科学部(教養教育) 教授   
 
2012年4月
 - 
2023年3月
桜美林大学大学院(修士課程) 通信教育課程・大学アドミニストレーション研究科 非常勤講師   
 
2009年9月
 - 
2023年3月
放送大学 客員教授   
 
2002年4月
 - 
2020年3月
日本私立大学協会 私学高等教育研究所 研究員 併任   
 

学歴

 
1982年4月
 - 
1985年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 教育学専攻
 
1980年4月
 - 
1982年3月
名古屋大学大学院 教育学研究科 教育学専攻
 
1976年4月
 - 
1980年3月
名古屋大学 教育学部 教育学科
 

委員歴

 
2023年12月
 - 
2024年2月
お茶の水女子大学  学位論文審査委員会委員
 
2013年9月
 - 
2023年3月
独立行政法人日本学生支援機構  「債権管理・回収等検証委員会」委員長
 
2011年4月
 - 
2021年
全国大学入学者選抜研究連絡協議会  『大学入試研究ジャーナル』査読委員
 
2016年4月
 - 
2018年3月
国立教育政策研究所プロジェクト研究「学生の成長を支える教育学習環境に関する調査研究」
 
2015年9月
 - 
2018年3月
文部科学省  平成27年度文部科学省委託事業「専門学校生への効果的な経済的支援の在り方に関する実証研究事業」有識者会議
 

論文

 
 
岩田 弘三   
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (11) 13-27   2021年3月   
日本学生支援機構(JASSO)①奨学金の受給率および②奨学金受給者1人当たりの貸与額は2012年度までは拡大の一途をを辿っていた。しかし、2010年代に入り、JASSO奨学金の長期滞納者が,JASSOの回収スキームのもとで,いかなる苦境に陥る可能性があるのかといった問題が広く社会問題化するにいたり、14年度からは①・②とも一転して減少に転じ,16年度にいたっている。それでは所得階層別にみた場合に、どの学生層で、①・②のどちらの形での「(JASSO貸与)奨学金離れ」が起こているのだろうか。そ...
 
岩田 弘三   
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (10) 25-43   2020年3月   
全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを中心にし、日本学生支援『学生生活調査』データも援用しながら、2011年以降の学生生活費支出・収入、およびキャンパス文化の動向を検討した。そこではとくに、2012年以降の家計状況の好転を受け、1992年以降の不況期に縮小していた、「遊び文化」志向に復活傾向がみられる点などを明らかにした。
 
岩田 弘三   
大学総合教育研究センター ものぐらふ   (14) 85-101   2019年3月   
2004~12年度は、学生生活費収入総額が減少するなかで、次の2つの面で、日本学生支援機構奨学金(JASSO奨学金)依存が拡大した時期であった。つまり、①その利用者の比率(受給率)が上昇したのみならず、②その奨学金収入額(貸与額)も増加した時期であった。そこで、この時期において、どの家計所得階層で、いかなる形でJASSO奨学金依存の拡大が行ったのかを、(1)日本学生支援機構『学生生活調査』の公表版集計の時系列データおよび、(2)『学生生活調査』の2006年度と12年度の個票データの比較分析...
 
岩田 弘三   
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis   (9) 61-75   2019年3月   
最新(2016年度)の日本学生支援機構『学生生活調査』をもとにすれば、2014年度から16年度にかけて、大学生のアルバイト従事率には急増がみられる。それが起こった要因について考察した。その重要な要因としては、とくに貸与奨学金(JASSO奨学金)離れの影響を受け、学生生活費の収入源を奨学金からアルバイトに転換する傾向が進んだことを明らかにした。
 
岩田 弘三   
1-266   2018年3月   
本報告書は、平成29 年度文部科学省委託事業として、平成26年度からの高校等学校入学者を対象とする、高等学校等就学支援金ならびに高校生等奨学給付金といった、高校生等への修学支援制度の効果及び影響、さらにはその制度が有する課題を、さまざまな始点から検討したものである。<br />
この委託事業の研究代表者として、本報告書のなかでの執筆担当章・共著者・執筆ページは、以下のとおりである。<br />
①岩田弘三 序章「調査研究の概要」PP.1-4。<br />
②岩田弘三・小林雅之・濱中義...

MISC

 
 
岩田 弘三   
『教育学術新聞』2023年7月5日、第2面      2023年7月   [招待有り]
コロナ禍前(2020年)比べてコロナ禍初年(2020年)には、またコロナ禍初年に比べてコロナ禍2年目(2021年)には学生生活費支出・収入が、いかに変化したかを開設した。
 
岩田弘三   
IDE 現代の高等教育   (643) 38-42   2022年7月   [招待有り]
『学生生活調査』の公表版集計などをもとに、コロナ禍の直撃を受けた2020年度の学生生活費収入・支出状況を、コロナ禍前の2018年度の収入・支出状況をと比較して、コロナ禍が学生の経済生活費与えた影響を紹介したた。そこでは、以下の点などを論じた。(1)アルバイト収入や家計からの給付などの収入の減少はみられるものの、支出も大幅に減少しており、収入源が家計を直撃したわけではないこと。(2)「高等教育無償化」と呼ばれる高等教育修学支援新制度の導入によって、低所得者の家計負担がかなり減少したこと。
 
岩田 弘三   
北日本新聞 2022年4月17日 第7面      2022年4月   [招待有り]
コロナ禍が学生にどのような経済的影響を与えたのかを解説した。
 
岩田 弘三   
令和2年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構)   31-37   2022年3月   [招待有り]
コロナ禍の直撃を受けた2020年度のアルバイト状況を、『令和2年度 学生生活調査』の公表版集計、個票による独自集計をもとに、学生生活費収入・支出の変化などもまじえて明らかにした内容を解説した。
 
岩田 弘三   
日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所『創立20周年記念「私立大学研究の到達点」』   76-79   2021年3月   
日本学生支援機構(JASSO)奨学金の受給率・貸与額がともに増加した時期と、それらがともに減少したJASSO奨学金離れが起こった2014~16年度の時期それぞれに関して、どの所得階層の学生がいかなる形で、JASSO奨学金利用が拡大・縮小したのかについて、日本学生支援機構『学生生活調査』個票を解析した結果を、まとめるとともに、2020年から開始された高等教育無償化制度に関する課題を考察した。

書籍等出版物

 
 
岩田 弘三(担当:単著)
平凡社新書   2021年10月   (ISBN:9784582859881)   
戦前期からコロナ禍の時代までの、日本における学生アルバイトの歴史を、歴史史資料・統計資料をもとに論じた。
 
岩田 弘三(担当:共著)
平凡社   2018年6月      
以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。
①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、
③「学者グループ事件」(P.272)、
④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、
⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、
⑥「滝川事件」(P.628)、
⑦「平賀粛清」(P.753)。
 
放送大学教育振興会   2017年3月      
第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大...
 
編者, 小林雅之(担当:共著)
東信堂   2012年10月      
第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明...
 
編者, 稲垣恭子(担当:共著)
世界思想社   2011年4月      
第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)

講演・口頭発表等

 
 
共同発表者   武内清   浜島幸司   岩田弘三   
第66回日本教育社会学会   2014年9月13日   
2013年に15大学の学生を対象に、キャンパス文化についてアンケート調査を実施した。これは、1997年、2003年、2007年、2013年の4時点を計測点として、16 年間にわたる継続的な調査の一貫である。今回は、大学の「学校化」と大学生の「生徒化」をテーマとして、その動向が16年間にわたってどのように変化してきたのかを、データをもとに分析した。このような全体の報告のなかで、2番目の報告者として、2013年データを用い、とくに最近の大学の「学校化」と大学生の「生徒化」の様相を分析した。
 
広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会   2012年11月23日   
戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。(シンポジウム発表:30分)
 
全国大学生活協同連合会シンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像~学生生活実態調査をはじめとした調査分析より~」   2012年11月5日   
全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963~2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を報告した。(シンポジウム発表:20分)
(シンポジウム発表:15分)
 
日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」   2011年2月18日   
全国大学生協連合会『学生の消費生活に関する調査』のデータをもとに、近年の学生文化の変容について、報告した。
(シンポジウム発表:20分)
 
関西私大助成シンポジウム2009   2009年12月   
学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。(シンポジウム発表:60分)

所属学協会

 
 
   
 
日本高等教育学会
 
   
 
Comparative and International Education Society
 
   
 
日本教育学会
 
   
 
大学史研究会
 
   
 
日本教育社会学会

Works(作品等)

 
 
2017年3月   その他
本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。
(...
 
2016年3月   その他
本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。
(総頁数302頁中、P17-174を担当)。
 
2016年3月   その他
本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向...
 
2015年9月   その他
ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
 
編者   日本学生支援機構   
2015年3月   その他
ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
学生への経済的支援の効果検証に関する実証研究
日本学術振興会: 基盤研究(B)
小林 雅之 
研究期間: 2019年4月 - 2024年4月
 
高校生等への修学支援に関する調査研究
文部科学省: 平成29年度文部科学省委託事業
岩田 弘三 
研究期間: 2017年8月 - 2018年3月
 
研究期間: 2016年9月 - 2017年3月
 
研究期間: 2015年9月 - 2016年3月
 
研究期間: 2014年6月 - 2015年3月

教育内容・方法の工夫

 
 

その他(教育上の能力)

 
 
 
 
 
 

資格・免許