今野 理恵子

性暴力被害後3ヶ月以内に精神科初診となった患者(急性期)とそれ以降に初診となった患者(慢性期)の転帰や症状評価の比較検討を行った。急性期群は、寛解者がいたことから、被害後早い段階で診察に至ることがより良い予後につながる可能性が考えられた。また、認知行動療法の実施には急性期群で約6ヵ月、慢性期群で10ヵ月と一定期間の準備期間が必要であることが示されたが、認知行動療法を行った患者の症状は軽減されていた。

文献データベースを2006年1月～2015年6月の期間に、PTSDもしくは急性ストレス障害、早期介入、インターネットもしくはWEBで検索した結果、27件の論文が検索された。このうち、介入研究は5本であったので、その内容を概観した。すべての論文にトラウマ反応に対する心理教育、呼吸法が盛り込まれていた。インターネットやWEBを介さないPTSDに対する認知行動療法に比べると、ドロップアウト率は28％～45％と高く、プログラムの持続に対する介入方法については、更なる模索が必要であると考えられる。

統合失調症患者41名を対象に、3つの立方体を患者側からの視点(0度描画)と研究者側からの視点(180度描画)から描かせるとともにS-HTP (統合型HTP法)を施行し、認知機能障害のどの段階で困難さを示すか検討した。WAIS-Ⅲ簡易版とBPRSの得点、投薬量等と各描画の構成・統合度との関連性についても検討した。その結果、0度描画、S-HTP、180度描画の順に難易度が上がることが示された。3種類の描画を施行することにより、統合失調症患者の認知機能レベルが測れる可能性が示唆された。