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研究者リスト >> 萩原 雅也
 

萩原 雅也

 
アバター
研究者氏名萩原 雅也
 
ハギハラ マサヤ
URL
所属大阪樟蔭女子大学
部署学芸学部ライフプランニング学科
職名教授
学位修士(都市政策)(大阪市立大学大学院), 博士(創造都市)(大阪市立大学大学院)
J-Global ID201801015967494998

研究キーワード

 
創造都市 ,創造の場 ,生涯学習 ,社会教育

研究分野

 
  • 人文・社会 / 地域研究 / 

経歴

 
2012年4月
 - 
現在
大阪樟蔭女子大学 学芸学部 ライフプランニング学科 教授   
 
2012年4月
 - 
現在
皇學館大学 文学部・現代日本社会学部 非常勤講師   
 
2020年4月
 - 
2022年3月
大阪樟蔭女子大学 学芸学部 学部長 
 
2015年4月
 - 
2022年3月
大阪樟蔭女子大学 学芸学部ライフプランニング学科 学科長 
 
2007年4月
 - 
2017年3月
相愛大学 共通教育センター 非常勤講師   
 

学歴

 
2008年4月
 - 
2011年3月
大阪市立大学大学院 創造都市研究科 創造都市専攻
 
2006年4月
 - 
2008年3月
大阪市立大学大学院 創造都市研究科 都市政策専攻
 
1978年4月
 - 
1982年3月
東京造形大学 造形学部 
 

委員歴

 
2019年8月
 - 
現在
香芝市都市経営市民会議委員
 
2017年12月
 - 
現在
奈良市アートプロジェクト実行委員会  委員
 
2015年6月
 - 
現在
貝塚市公民館運営審議会  委員・会長
 
2013年6月
 - 
現在
門真市社会教育委員・同委員会議議長
 
2011年1月
 - 
現在
香芝市都市計画審議会  会長
 

論文

 
 
萩原 雅也   
大阪樟蔭女子大学研究紀要   9 157-168   2019年1月   
本研究は、地域課題に関する学習や実践活動が自律的に形成されていく要因に焦点を当てる。地域住民による「地域課題解決学習」は、中央教育審議会でも議論されており、ここで取り上げる大阪府内の2 事例は、それを実現しているといえるだろう。住民同士の対話が活性化し、地域の課題に対する実感が伝達、増幅され、住民の持つ知識・経験やネットワーク資源を活かした学習や実践活動が生み出されているのである。本稿は、その生成、発展プロセスを追い、なぜこのような学習や活動が可能なのかを考察する。その結果、3 つの共通要...
 
萩原雅也   
大阪樟蔭女子大学研究紀要   8 125-136   2018年1月   
本論は、萩原[2016]以後の京都都心部の廃校跡地活用の進展についてまとめるとともに、近年の社会状況の 変化に対応し、新たな取り組みを行っている 3 つの学区を対象とした実地調査の成果について考察することを目的と している。本論をとおして明らかとなることは、統合された学区の一部で児童生徒数が急増し、学校跡地に新校舎の 建設が求められる反転現象が生まれており、一方では、活用が進まなかった跡地を定期借地として貸し付け、民間か ら活用事業を募る新方式の採用によって跡地活用が進みつつある地域もある...
 
萩原雅也   
『大阪樟蔭女子大学研究紀要』   6 109-120   2016年1月   
本論は、京都市都心部の小学校に焦点を当てて、学校統廃合が進む地域や校区コミュニティの状況を考察するものである。これらの小学校のほとんどは日本で最初に開設された番組小学校に起源を持ち、地域住民や自治連合会によって支えられ、校区ともに歩んできた歴史を有している。その校区は現在も元学区と呼ばれ、国勢調査の小地域として指定され、社会福祉やまちづくりの行政単位としても維持され、機能し続けてきた。しかし、都心部のドーナツ化や少子高齢化の進展等によって、1980年代以降急速に児童数が減少し、小規模校とな...
 
『大阪樟蔭女子大学研究紀要』   4 111-122   2014年1月   
本稿は、過疎地域の農山村における創造的活動の展開とその要因について事例にもとづいて考察を加えるものである。我が国で過疎が社会問題として取り上げられてから、すでに50年が経過した。この間、過疎対策のための法律も制定され、事業が行われてきたが、依然として過疎に歯止めがかからない。国全体が人口減少局面に入る中で、さらなる困難も予想されている。しかし、このような状況のなかで、固有の資源を活かして新たな活動を展開し、産業創出や地域再生に成功しつつある地域も生まれている。事例として取り上げる徳島県上勝...
 
萩原 雅也   
『文化経済学』   9(1) 101-112   2012年3月   
本稿は、前衛アーティスト集団「具体」を事例として取り上げ、「創造の場」の4類型モデルを理論的フレームとして、どのような「創造の場」がその創造的営為を可能にしているのかを考察する。その結果、「具体」の創造的営為は4類型全ての「創造の場」が関わることによって実現されていることが明らかとなる。中でも、その中核となるのは、作品批評会であり、4類型の内の「カフェ」と「実験室」が融合した機能を持つことが示される。

書籍等出版物

 
 
佐々木, 雅幸, 赤坂, 憲雄(担当:分担執筆, 範囲:創造都市・農村のためのフィールドワークへの誘い 見えない都市へ)
玉川大学出版部   2020年5月   (ISBN:9784472182082)
 
佐々木, 雅幸, 敷田, 麻実, 川井田, 祥子, 萩原, 雅也(担当:編集, 範囲:第1章 文化資源としての廃校と創造都市形成−京都市の事例から)
水曜社   2019年7月   (ISBN:9784880654652)
 
水曜社   2014年10月   (ISBN:9784880653464)   
平成18年からの研究成果をまとめ上梓したものである。アトリエ、カフェ、劇場・美術館等多様なあり方を示す「創造の場」を統合する理論モデル構築と事例研究を行い、「創造の場」が生起する環境としての都市・地域のあり方を提示している。
 
佐々木雅幸, 川井田祥子(担当:共編者(共編著 者), 範囲:共同編集る「創造農村の構築 と持続可能性」(chapter3・50-69頁))
学芸出版社   2014年3月   (ISBN:9784761532093)   
佐々木雅幸氏・川井田祥子氏とともに編者の一員として全体の編集にあたり、あわせて創造都市から創造農
村への政策的な動きを概観し、地域の文化や特性に合わせた創造的な地域づくりを考察する「創造農村の構築
と持続可能性」を執筆している。
 
編者, 大阪府教育委員会事務局スタッフ, 分担執筆, 竹内脩, 稲垣卓, 志水宏吉, 和佐眞宏, 成山治彦, 萩原雅也以(担当:共著)
明治図書出版株式会社   2005年2月      
大阪府の教育改革の基本理念と具体的な取組をまとめて作成したものである。全142頁
担当部分:「Ⅶ教育コミュニティづくり 2親自身が育つ『親学習プログラム』」(単著)
大阪府教育委員会事務局スタッフの一員として家庭教育支援のための親学習プログラムについての執筆を担当した。家庭教育支援・親支援のために開発した社会教育における参加体験型学習プログラム「親をまなぶ・親をつたえる」の内容とそれを活用した相互学習・交流のあり方、学習支援のための指導者養成講座について述べている。

講演・口頭発表等

 
 
文化経済学会<日本>年次大会   2010年7月4日   
文化経済学会<日本>2010神戸大会において研究発表を行った。創造都市形成に向けた「創造の場」研究の基本的なフレームとなる理論についての研究成果を発表した。「創造の場」の4つの類型化モデルと創造性に関するチクセントミハイの「創造性のシステムモデル」などの心理学分野の研究にもとづき、「創造の場」の内実を掘り下げ、それを構築する本質的要素を検討し、4つの要素が関与する「創造の場」のシステムモデルとして提示し、全国の会員と協議を行った。
 
文化経済学会<日本>年次大会   2008年7月5日   
文化経済学会<日本>2008年札幌大会分科会において研究発表を行った。発表テーマは「『創造の場』実践事例の発展プロセスについての考察」であり、今日論議されている創造都市の形成に向けて、その中核となる産業と文化の「創造の場」が形成される発展プロセスや条件について、多様な実践事例を取り上げ、状況的学習論や文化・歴史的活動理論などの学習論の成果による分析を軸として考察を加え、全国の会員と意見交換を行った。

担当経験のある科目(授業)

 
2022年4月
 - 
現在
社会教育経営論 (大阪樟蔭女子大学)
2021年4月
 - 
現在
都市生活論 (大阪樟蔭女子大学)
2020年4月
 - 
現在
生涯学習支援論 (大阪樟蔭女子大学)
2019年4月
 - 
現在
地域課題とボランティア活動 (大阪樟蔭女子大学)
2014年9月
 - 
現在
生涯学習論 (皇學館大学)

所属学協会

 
 
   
 
日本文化政策学会
 
   
 
日本エコミュージアム研究会
 
   
 
文化経済学会〈日本〉
 
   
 
日本社会教育学会

Works(作品等)

 
 
2010年7月   その他
大阪大学で実施された近畿地区の自治体職員を対象とする社会教育主事資格取得講習の講師としてそのテキストを分担執筆したものである。「社会教育特講」の一科目「2.文化と社会教育」の講義内容として、現代の社会的変化の中での文化概念とその価値、文化政策のあり方について再検討するとともに、これからの地域文化の振興と地域社会の発展に向けた社会教育が果たすべき役割について、いくつかの事例に基づいて考察を加えていくことを記載している。

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
研究期間: 2016年5月 - 2017年3月
 
研究期間: 2015年5月 - 2016年3月
 
研究期間: 2010年5月 - 2011年3月

社会貢献活動

 
 
 
 

実務経験を有する者についての特記事項(教育上の能力)

 
 
 
 
 
 

資格・免許

 
 
 
 

その他(職務上の実績)

 
 
 

学会や研究会等での役職