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経済学部 教員紹介

研究者リスト >> 内藤 朋枝
 

内藤 朋枝

 
アバター
研究者氏名内藤 朋枝
 
ナイトウ トモエ
URL
所属成蹊大学
部署経済学部 現代経済学科
職名専任講師
学位博士(公共経済学)(政策研究大学院大学)
科研費研究者番号30909643
J-Global ID202101010256257938

研究キーワード

 
労働 ,非正規労働 ,ワーク・ライフ・バランス ,貧困 ,健康

研究分野

 
  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 社会保障、貧困

経歴

12>
 
2022年4月
 - 
現在
国際基督教大学  非常勤講師 
 
2022年4月
 - 
現在
東京都立大学 子ども・若者貧困研究センター 客員准教授 
 
2021年4月
 - 
現在
成蹊大学 経済学部 専任講師 
 
2020年4月
 - 
2022年3月
東京都立大学 子ども・若者貧困研究センター 客員研究員 
 
2020年4月
 - 
2021年3月
成蹊大学 経済学部 非常勤講師 
 

学歴

 
2012年10月
 - 
2019年9月
政策研究大学院大学 Policy Analysis Course 
 
2010年4月
 - 
2012年9月
政策研究大学院大学 Policy Analysis Course 
 
2005年4月
 - 
2010年3月
国際基督教大学 教養学部 国際関係学科
 

受賞

 
2018年7月
社会政策学会2018年日韓若手労働研究者フォーラム, 優秀報告,小1の壁：日本女性のワーク・ライフ・コンフリクト
 

論文

12>
 
 
Prevalence of Long Working Hour and Women's Occupational Choice: Evidence From Japan and Korea
Naito, Tomoe   
   2019年9月
 
Mothers and Daughters: Intergenerational Linkage between Women and Their Mother's Employment in Japan
Naito,Tomoe   
   2019年9月
 
First-Grade Shock: Women’s Work-Life Conflict in Japan
Naito,Tomoe   Wie,Dainn   
GRIPS Discussion Paper   18(20)    2018年11月
 
母親の就業における世代間連鎖
内藤朋枝   
労働政策研究・研修機構 労働政策研究報告書   (189) 21-49   2017年3月
 
労働時間の柔軟性とその便益―O*Net職業特性スコアによる検討―
周燕飛、内藤朋枝   
日本労働研究雑誌 59(679特別号), 81-94, 2017-01   59(679) 81-94   2017年1月   [査読有り]

MISC

12>
 
 
母親を取り巻く労働環境とワーク・ライフ・バランス
内藤朋枝   
日本労働雑誌   (63) 110-110   2021年1月
 
「子どもの抑うつ傾向」
内藤朋枝   阿部彩   
   2019年11月
 
「母親と子どもの抑うつ傾向」
内藤朋枝   
『子ども・保護者アンケート調査 調査詳細分析』世田谷区      2019年11月   
 
子どもの居場所
内藤朋枝   滝澤宏直   阿部彩   
『子ども・保護者アンケート調査 調査詳細分析』世田谷区      2019年3月   
 
世田谷区「平成30年度子どもの実態調査」報告書
   2019年3月

講演・口頭発表等

123>
 
 
YSI Virtual Plenary 2020   2020年11月   
 
日本労使関係研究協会2020年度労働政策研究会議   2020年6月   
 
2019年度統計センター共同研究集会「官民オープンデータ利活用の動向及び人材育成の取 組」   2019年11月   
 
韓国産業労働学会 in Seoul   2019年9月   [招待有り]
 
YSI Asia Convening in Hanoi   2019年8月   

担当経験のある科目(授業)

12>
 
2022年4月
 - 
現在
労働経済学 (国際基督教大学)
2021年4月
 - 
現在
基礎ゼミナール (成蹊大学)
2021年4月
 - 
現在
社会保障論 (成蹊大学)
2020年4月
 - 
現在
医療経済学 (成蹊大学)
2020年4月
 - 
2021年3月
年金の経済学 (成蹊大学)

所属学協会

 
2019年11月
 - 
現在
日本経済学会
2019年8月
 - 
現在
Young Scholars Initiative
2016年9月
 - 
現在
社会政策学会
2016年4月
 - 
現在
日本労使関係研究協会
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