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経営学部 教員紹介
研究者リスト
>>
俊野 雅司
編集
俊野 雅司
研究者氏名
俊野 雅司
トシノ マサシ
URL
所属
成蹊大学
部署
経営学部 総合経営学科
職名
教授
学位
博士(商学)(早稲田大学)
J-Global ID
201501003363938250
プロフィール
本務:成蹊大学 経営学部 教授 兼職:早稲田大学 商学学術院 非常勤講師(大学院経営管理研究科で行動ファイナンス担当) 1981年4月~2013年3月:大和証券グループ(大和証券、大和証券経済研究所、大和総研、大和ファンド・コンサルティング)でポートフォリオ・マネジメント・システムと株式割安株発掘モデルの開発、証券および年金関係のリサーチ業務、年金運用コンサルティング業務を経験(1986年9月~1988年6月:大和証券から企業派遣でシカゴ大学ビジネススクールへ留学、1996年7月~1997年12月:大和総研からシリコンバレー研究センター所属でカリフォルニア大学バークレー校へ客員研究員として派遣) 2013年4月~2016年3月:成蹊大学 経済学部 客員教授 2016年4月~2017年3月:日本証券アナリスト協会 教育第4企画部長 2017年4月~2020年3月:成蹊大学 経済学部 教授
2020年4月以降:現職
現在:年金資産運用関連の委員(全国市町村職員共済組合連合会、公立学校共済組合、日生協企業年金基金) 現在:その他委員(日本証券アナリスト協会 試験委員、同 CMAプログラム見直しに関するワーキンググループ委員、同 投資パフォーマンス基準委員、埼玉県公金管理アドバイザー、吉田秀雄記念事業財団資産運用委員、全国市町村研修財団資産運用検討委員会委員) 1981年東京大学法学部卒業、1988年シカゴ大学MBA、2003年早稲田大学博士(商学) 1992年CFA協会認定証券アナリスト、1994年日本証券アナリスト協会検定会員
研究キーワード
年金制度
,
証券市場
,
行動ファイナンス
研究分野
人文・社会 / 商学 / 証券市場
経歴
1
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2020年4月
-
現在
成蹊大学 経営学部 教授
2004年4月
-
現在
早稲田大学 商学学術院 非常勤講師
2017年4月
-
2020年3月
成蹊大学 経済学部 教授
2013年10月
-
2018年3月
中央大学 大学院戦略経営研究科 兼任講師
2016年4月
-
2017年3月
日本証券アナリスト協会 教育企画部 教育第4企画部長
学歴
1999年4月
-
2002年3月
早稲田大学 大学院商学研究科博士後期課程
1986年9月
-
1988年6月
シカゴ大学 経営学修士課程(MBA)
1979年4月
-
1981年3月
東京大学 法学部 第2類(公法科)
1977年4月
-
1979年3月
東京大学 教養学部 文科一類
委員歴
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2020年4月
-
現在
成蹊大学 大学自己点検・評価委員(経営学部)
2018年8月
-
現在
全国市町村研修財団 資産運用検討委員会委員
2018年6月
-
現在
吉田秀雄記念事業財団 資産運用委員
2018年4月
-
現在
成蹊大学 学生広報委員会顧問
2017年10月
-
現在
公益社団法人日本証券アナリスト協会 証券アナリスト教育および試験制度(CMAプログラム)見直しに関するワーキンググループ委員
受賞
2019年6月
成蹊大学, 経済学部ティーチングアウォード,2018年度上級演習Ⅰ<20>俊野 雅司
1999年
日本経済新聞社, 第42回 日経・経済図書文化賞,株式市場のマイクロストラクチャー俊野 雅司
1992年
日本証券アナリスト協会, 1991年証券アナリストジャーナル賞,オプション・モデルの有効性俊野 雅司
1992年
大阪証券取引所, 懸賞論文1等入選,株価指数先物・オプション取引の現状とその評価俊野 雅司
論文
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TOPIX構成銘柄の時価総額の偏りに関する分析
俊野雅司   
成蹊大学経済経営論集 52(1) 53-71 2021年7月
[査読有り]
How the BOJ Has Affected Domestic Equity Markets by Its ETF Purchasing Program
成蹊大学経済経営論集 51(2) 37-62 2020年12月
[査読有り]
株価指数連動型ファンドの普及と価格形成-日経225連動型ETF普及の影響-
俊野雅司   
ファイナンシャル・プランニング研究 19 26-41 2020年3月
[招待有り]
株式リターンの規則性
俊野 雅司   
成蹊大学経済学部論集 48(2) 47-83 2017年12月
[査読有り]
証券市場のアノマリー
俊野 雅司   
成蹊大学経済学部論集 46(1) 109-132 2015年7月
MISC
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第1章 株式会社の仕組みと企業経営
俊野雅司   
証券アナリスト(CMA)講座テキスト第1次レベル 科目Ⅱコーポレート・ファイナンス 第1回 株式会社の企業戦略とコーポレート・ガバナンス 2021年度 1-30 2021年11月
[査読有り][招待有り]
株式パッシブ投資の変調-日本の株式市場に内在する問題点-
俊野雅司   
企業年金 39(2) 16-19 2020年3月
[招待有り]
株式パッシブ投資の変調
俊野 雅司   
年金情報 780 19-19 2018年10月
[査読有り][招待有り]
行動経済学の逆襲
俊野 雅司   
成蹊大学経済学部論集 49(1) 169-179 2018年7月
マイナス金利と年金運用
俊野 雅司   
証券アナリストジャーナル(証券アナリスト読書室) 56(7) 89-90 2018年7月
[招待有り]
書籍等出版物
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ファイナンス論・入門
俊野雅司, 白須洋子, 時岡規夫(担当:共著, 範囲:全体を共同執筆したが、はじめに、第1~8、12、16、17章を主担当)
有斐閣 2020年12月
オプション-理論・制度・応用
大村敬一, 俊野雅司, 楠美将彦(担当:共著, 範囲:共著者全員で全体を執筆したが、第1~4、8、11、12章を主担当)
金融財政事情研究会 2020年3月
証券事典
俊野 雅司(担当:分担執筆, 範囲:第Ⅲ編「投資理論と投資管理」第1章「証券投資理論」[6]アノマリーと行動ファイナンス、[7]マーケットマイクロストラクチャー)
金融財政事情研究会 2017年6月
証券論
俊野 雅司(担当:共著)
有斐閣 2014年5月
金融ビジネスの病態と素因
俊野 雅司(担当:共著)
金融財政事情研究会 2013年12月
講演・口頭発表等
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IPO前後の価格形成
上智大学経済学部セミナー 2022年5月20日
[招待有り]
ダウンロード
IPO前後の価格形成
俊野雅司   
行動経済学会第15回大会 2021年12月11日
日銀のETF買入政策は国内株式市場の価格形成にどのような影響を与えたか?
俊野雅司   
日本ファイナンス学会 第2回秋季研究大会 2020年12月5日
TOPIX構成銘柄の時価総額の偏りに関する分析
俊野雅司   
日本経営財務研究学会2020年度第44回全国大会 2020年10月3日
アセットマネジメントと行動ファイナンス
俊野雅司   
一橋大学商学部アセットマネジメント論(日本投資顧問業協会・投資信託協会 寄附講座) 2020年6月26日
[招待有り]
担当経験のある科目(授業)
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社会理解実践講義(資本市場の役割と証券投資) (成蹊大学経済学部)
意思決定科学 (成蹊大学経済学部)
卒業研究 (成蹊大学経済学部)
企業経営基礎研究Ⅱ (成蹊大学経済経営研究科)
上級演習Ⅰ、Ⅱ (成蹊大学経済学部)
所属学協会
日本経営財務研究学会
行動経済学会
日本金融学会
日本ファイナンス学会
専任教員自己点検・評価(点検・評価)
評価年度
2021年度
教育活動【特記すべき教育上の工夫】
コロナ禍、多くの講義がZOOMでのオンライン形式で実施されることとなった。講義内容を録画・配信することで受講者が事後的に繰り返し視聴できるという特徴を生かして、インターネットでの情報入手やExcel等オフィス機能を使った分析・資料作成などの方法を視覚的に解説できたことで、オンライン講義ならではの教育効果が達成できたのではないかと考えられる。
教育活動【自己点検・評価】
本務校では、講義科目5科目(意思決定科学、ファイナンスの基礎、証券市場、経営科学、行動ファイナンス)と演習科目5科目(基礎演習、戦略的問題解決型プロジェクト演習C、上級演習Ⅰ・Ⅱ、卒業研究)を担当し、コロナ禍、オンラインでの講義提供という制約はあったものの、多くの受講生に対して基礎知識や実践的技能の習得に貢献できなtのではないかと考えられる。特に演習科目では、時事的な問題に対する発表や解説を意識的に取りこんでおり、不透明性の高い情勢の中で今後社会人として出ていく学生に対して精神的なサポートもできたのではないかと感じられる。
また、4~6月の春クウォーターでは、早稲田大学大学院経営管理研究科(ビジネススクール)において行動ファイナンスを講義する機会があり、すでに社会で活動している受講生に対して付加価値となり得る実践的知見を提供できたものと考えられる。
最後に、一橋大学商学部では、オンデマンド形式での講義内容の提供となったが、「アセットマネジメントと行動ファイナンス」に関する講義を1コマではあったが提供することができ、標準的なファイナンス理論とは異なる分野の応用的な知識を提供できた。講義映像の配信後は、60件を超えるQ&Aのやり取りも行っており、受講生の獲得していた既存の知識の意義を考え直すきっかけを提供できたものと考えられる。
教育活動【達成度】
90%
研究活動【研究費に係る報告】
コロナ禍、対面式の学会活動が制約を受ける中、学会のための出張費等の支出はなかったものの、年度末に増資やIPO等のファイナンス関連のデータベースの購入をさせていただき、2022年度の研究で活用させていただきたいと考えている。
研究活動【自己点検・評価】
2021年度は「TOPIX構成銘柄における時価総額の偏り」と「IPO前後の価格形成」という2つの分野での研究を中心に論文の取りまとめや学会発表等を行った。
「TOPIX構成銘柄の時価総額の偏り」は、東証株価指数(TOPIX)の構成銘柄である東京証券取引所(東証)の市場第一部への参入要件が軽いため、構成銘柄数が2000銘柄以上と多すぎて、時価総額の大きい日本の主要企業と時価総額の小さい構成銘柄の間で大きな格差が生じていることをテーマとして取り上げたものである。2022年4月4日から、東証では、市場第一部・第二部等の従来の市場区分から「プライム・スタンダード・グロース」という新たな市場区分への再編成を実施したが、それまでのこのテーマに関する学会発表やコラム等での情報発信が一定の貢献をした可能性がある。
「IPO前後の価格形成」は、未公開企業がIPO(新規株式公開)をする際の価格形成に関する過小値付け問題(公開価格が低すぎるため上場日の初値が高騰しやすい傾向)やアンダーパフォーマンス(公開後は相対的に株価低迷しやすい傾向)に関する実証研究を行ったものである。まだ、研究は継続中だが、コーポレートファイナンス関連で注目度の高いトピックの1つでもあり、制度改善等への貢献を目指している。
研究活動【達成度】
80%
大学運営【自己点検・評価】
研究教育環境整備委員会(学会を含む)の委員長として、年2回の経済経営論集の編集や教育研究関連の情報整備(TEAMS上でのウェブサイトの開設や英文チェックソフトウェアの契約更新交渉など)に貢献した。
また、2020年度の旧経済学部と経営学部に関する自己点検・評価シートの作成に貢献した。
大学運営【達成度】
80%
社会貢献【自己点検・評価】
年金コンサルタントとして4年間活動した経験を活かし、共済組合等の公的年金や企業年金等での資産運用委員として、年金資産の適切な運用の実現に貢献した。
地方公共団体の公金管理のアドバイザーも兼職しており、低金利下で運用難が続く中、債券の運用を通じた安全かつ効率的な資金運用の在り方について実践的な助言を行った。
日本証券アナリスト協会の試験委員や新しい教育プログラムの作成等にも携わっており、証券アナリストという資本市場における重要な役割を果たす実務家向けの教育内容の改善への貢献も継続的に行っている。
社会貢献【達成度】
90%
教育活動【エフォートポイント】※教育・研究・大学運営の合計を100%として
40%
研究活動【エフォートポイント】※同上
30%
大学運営【エフォートポイント】※同上
30%
授業評価アンケート(学生満足度)
良好(good)
研究業績(論文)
『TOPIX構成銘柄の時価総額の偏りに関する分析』成蹊大学経済経営論集 第52巻第1号、2021年7月、53~71ページ。『IPO前後の価格形成』行動経済学会第15回大会報告論文、2021年12月11日(成城大学)。
研究業績(著作)
なし。
研究業績(その他)
『株式会社の仕組みと企業経営』証券アナリスト(CMA)講座テキスト第1次レベル(日本証券アナリスト協会) 科目Ⅱ「コーポレート・ファイナンス」第1回 株式会社の企業戦略とコーポレート・ガバナンス 第1章、1~30ページ(2021年11月配本)
専任教員自己点検・評価(目標設定)
目標設定年度
2022年度
教育活動【目標の概要】
今年度は昨年度と同様の講義の担当となったが、相変わらず受講生が100名を超えると見込まれる3科目(意思決定科学、ファイナンスの基礎、証券市場)についてはオンデマンド形式での講義提供となる見込みである。これらの基礎科目については、できるだけ標準的な知識を体系的に提供したうえで、社会人になってからの応用可能性について啓蒙していきたいと考えている。少人数の講義や演習科目については、対面式での講義形式となるため、不透明性の高い社会情勢の中で、賢明な意思決定を行っていくための実践的な見識の提供という観点を意識しながら、教育を行っていきたいと考えている。
早稲田大学のビジネススクールでも、春クウォーターの講義を担当予定であり、社会人向けに意思決定プロセスの改善を図ることのできるような実践的教育の提供を心掛けたい。
一橋大学商学部での寄附講座では、行動ファイナンスに対する昨年までの講義に対するQ&Aの内容を題材として「反転講義」を行う予定で、アセットマネジメントの分野に関する既存の知識に対する受講生の素朴な疑問点に対してできるだけわかりやすい解説を行っていきたい。
教育活動【重点施策項目】
4)学生活性化
研究活動【研究費に係る研究計画】
個人研究費で購入させていただいたファイナンス関連のデータベースを活用して研究論文を執筆するとともに、学会発表等の情報発信を積極的に行っていきたい。
研究活動【目標の概要】
IPOや増資、株式分発等の前後での株価形成に関する研究論文の執筆や学会発表等を中心に研究活動を行っていきたい。
2014年に発刊した『証券論』の改訂を共同研究者と進めており、来年度中の発刊を目指して、新たな制度等に関する加筆や修正を行っていきたい。
研究活動【重点施策項目】
3)研究力の強化
大学運営【目標の概要】
今年度は、7年に1度の大学運営の認定評価の年となっており、旧経済学部と経営学部の2017~21年度の自己点検・評価シートの取りまとめ役を担当する予定である。
経営学部や他学部、大学院の入試等においても貢献していく予定である。
大学運営【重点施策項目】
6)広報
社会貢献【目標の概要】
公的年金や企業年金、地方公共団体の公金管理等に関する委員も引き続き担当する予定で、これらの資産(資金)運用分野での社会貢献を継続していきたい。
日本証券アナリスト協会の教育プログラムの改訂も現在、第1次レベルから第2次レベルの方へ重点がシフトしてきており、引き続きアセットマネジメントの世界で重要な役割を果たす証券アナリストの教育という観点からも貢献を続けていきたい。
社会貢献【重点施策項目】
2)教育手法の開発・導入
教育活動【エフォートポイント】】※教育・研究・大学運営の合計を100%として
40%
研究活動【エフォートポイント】※同上
30%
大学運営【エフォートポイント】※同上
30%
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