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| | 研究者氏名 | 竹内 健蔵 |
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| タケウチ ケンゾウ |
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| 所属 | 東京女子大学 |
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| 部署 | 現代教養学部国際社会学科経済学専攻 |
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| 職名 | 教授 |
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| 学位 | 経済学修士(オックスフォード大学), 商学修士(一橋大学), 博士（商学）(一橋大学) |
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| J-Global ID | 200901081503954808 |
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研究キーワード ロードプライシング
,産業
,市場
,ネットワーク
,投資
,規制
,混雑
,交通
,market
,network
,investment
,regulation
,congestion
,transport
研究分野 人文・社会 / 商学 /
人文・社会 / 経済政策 /
経歴 2014年10月 - 2015年3月 東京大学 経済学部 非常勤講師 2001年 - 2006年 一橋大学商学部 非常勤講師 2001年 Graduate School of Hosei University, Lecturer(Part-time) 学歴 - 1989年 オックスフォード大学大学院 社会科学研究科 経済学 - 1989年 The University of Oxford Graduate School, Division of Social Sciences Subfaculty of Economics 受賞 2019年4月 公益財団法人 国際交通安全学会, 第41回国際交通安全学会賞（著作部門）,交通経済学入門（新版）
論文 竹内 健蔵 運輸と経済 = Transportation & economy 83(3) 78-84 2023年3月 竹内, 健蔵 東京女子大学経済研究 10 102-117 2022年12月 わが国の都市高速道路は償還主義の下で徐々に整備されてきており、一定のネットワークを形成しつつある。OD間で複数の経路がある場合、その料金の設定によっては混雑問題や環境問題が激化する可能性がある。本論は、道路の規模を変数とする長期の料金設定について、ネットワークを考慮に入れて分析することを目的とする。モデルによる考察の結果、社会的純便益を最大にする最適料金水準で実現されるネットワーク均衡量において、各ルートの料金収入の総額はその道路の建設の総費用と等しいことが明らかになった。ただ、ルートごと... 竹内 健蔵 運輸と経済 = Transportation & economy 82(10) 2-4 2022年10月 竹内 健蔵 運輸と経済 = Transportation & economy 82(4) 2-4 2022年4月 竹内 健蔵 運輸と経済 = Transportation & economy 81(2) 115-117 2021年2月 MISC 竹内 健蔵 交通学研究 = The Japanese journal of transportation economics / 日本交通学会 編 (64) 11-18 2021年 竹内 健蔵 IATSS Review（国際交通安全学会誌） 44(3) 214-222 2020年2月 今後しばしば起こることが予想される高速鉄道の大規模更新について、どのような政策的対応を取るべきであるかということに関する論点を整理する。また、現行のプロジェクト評価手法が大規模更新を想定しているか、代替交通機関・代替鉄道路線の中でも特に並行在来線は、更新時の需要の受け皿として機能しうるか、更新時の費用負担や行政の支援はどうあるべきかという観点から、大規模更新を視野に入れた新しい政策の枠組みの必要性が主張される。 竹内 健蔵 高速道路と自動車 = Expressways and automobiles 58(10) 17-19 2015年10月 竹内 健蔵 日交研シリーズ. B (165) 巻頭2枚,1-42 2014年9月 竹内, 健蔵 経済学雑誌 114(3) 160-176 2013年12月 交通経済学で長年論争の対象となった社会的限界費用曲線の反転問題を概観する。多くの論争の展開は, 最終的には混雑現象を車両数(交通密度)でとらえるか, フローでとらえるかという測定単位の問題に帰着する。同じ議論は費用曲線だけではなく, 需要曲線にも適用され, これは特にわが国における超混雑論争の中心的な課題となった。交通工学における混雑分析の成果から, 混雑現象を静態的に扱ってきた従来の経済学の分析手法に疑義が投げかけられ, ボトルネック混雑を中心とした動態的な分析によってのみ超混雑現象は解... 書籍等出版物 竹内, 健蔵 有斐閣 2021年12月 （ISBN:9784641165908） |
竹内, 健蔵(担当:単著) 有斐閣 2019年12月 （ISBN:9784641165557） |
所属学協会
World Conference on Transport Research Society Japan Society of Shipping Economics Japan Economic Policy Association Japan Society of Public Utility Economics
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現代教養学部
国際英語学科