工藤 美子

地域の周産期母子医療センターであるZ病院では2012年より、ローリスク妊婦に対し助産師が中心となって対応する助産外来を開始しているが、先行研究で妊娠初期のローリスク群の割合が妊娠後半期には減少したことが報告されており、妊婦のリスクの変化を明確にするため今回、Z病院で過去に出産した100名を対象に、中林らが作成した妊娠リスク自己評価表を用いて、妊娠20週未満の妊婦健診時(妊娠前期)と出産直前(妊娠後半期)の妊婦健診時の情報をもとにリスクを検討した。その結果、妊娠前半期に低・中等度リスク群であった妊婦の20%が妊娠後半期には高リスク群に変化しており、妊娠後半期には全体の36%が高リスク群となっていた。また、助産外来の対象となる22週以降に追加されたリスクは、切迫早産、PIH(妊娠高血圧症候群)、骨盤位が多く、追加された週数は31週と32週が多いことが分かった。

助産外来を担当する助産師が考える「自立してケアを行うために必要な実践能力」を明らかにすることを目的に、地域周産期母子医療センターの役割を担うA病院の当該助産師14名(助産師経験平均8.5年)を対象に、自由記述によるアンケート調査または半構成的面接を行った。その結果、助産外来で自立してケアを行うために必要な実践能力として、正常・異常の判断に関連した実践能力と、保健指導に関連した実践能力について多く語られ、その他、分娩時や乳房のケア技術、他部署との調整能力が挙げられた。

AIM: To assess a condom use educational program developed using the Information-Motivation-Behavioral Skills (IMB) model to enable Japanese young people to use condoms. METHODS: The program was implemented in two sessions of approximately 90 min each over a 2 day period. The participants underwent the program in small same-sex groups. The study participants were divided into the intervention group (n=94) and the control group (n=186). Knowledge relating to HIV/sexually-transmitted diseases (STDs), attitudes towards contraception and sex, the risk perceptions of pregnancy and HIV/STD infection, anticipated reaction to proposed condom use, self-efficacy of condom use, and sexual behaviors were assessed. Data were obtained at baseline, immediately after the program, and 1 and 3 months after the program or baseline survey. RESULTS: Intervention group participants with experience of sexual intercourse (n=14) had significantly higher scores for knowledge relating to HIV/STDs, self-efficacy of condom use, and relief/confusion associated with condom use than the control group (n=13) at the 1 and 3 month surveys. Intervention group participants with no experience of sexual intercourse (n=14) had significantly higher scores for knowledge relating to HIV/STDs and self-efficacy of condom use, and significantly lower scores for condom avoidance, than the control group (n=116). Condom use behavior was not changed in either group. CONCLUSION: The program used in this study did not promote condom use, but it increased knowledge relating to HIV/STDs and self-efficacy of condom use and reduced resistance to condom use.

青年期女性の避妊および性感染症予防に対する考え方や実際の行動,男性との関係性について検討することを目的に,未婚女性17名(18〜25歳,平均年齢21.2歳)を対象に半構成的面接を実施した.その結果,対象者は性感染症の罹患よりも妊娠を身近に感じ心配しており,避妊法は「コンドームのみ使用する」と述べ,それが確実な避妊法ではないことを知識としてもちながらも,「自分は大丈夫である」と感じていた.性感染症の予防に関しては,「コンドームの使用」や「不特定多数の人と性交しない」と回答した.また,性交は男性との関係性における「親密さ」や「接近」をもたらし,相手を一層よく知ることができる行為ととらえていた

看護大学で実施した「まちの保健室」における女性のための看護相談の内容と看護ケアを明らかにすることを目的に,利用者12名の電話および来所による相談内容と看護者の対応を分析した.その結果,相談内容は,<大丈夫かどうか><改善したい><どう対応したら良いのか知りたい><知識や情報を得たい>の4項目に大別され,提供された看護は,<相談してきた内容そのものに関する関わり>と<相談のしやすさをつくる関わり>に大別できた

子育て期女性の健康状態に関連する要因を明らかにすることを目的に,出産後1年以内の女性を対象にアンケート調査を実施し,425名より有効回答(47.2%)を得た.初めて子育てをする群(以下,初めて群.239名.平均年齢28.8±3.7歳)と2人以上子育てをする群(以下,複数群.186名.平均年齢31.4±3.6歳)を比較検討した結果,初めて群の健康状態へ最も影響を及ぼしていた要因は「夫との葛藤」で,以下,「健康関連行動」「ストレス状況」「自覚的健康観」となっていた.一方,複数群では,「ストレス状況」の影響が最も大きく,以下,「夫との葛藤」「自覚的健康観」の順であった

水中出産の臨床実践への示唆を得ると同時に,日本における今後の研究の方向性を探るため,海外の水中出産に関する研究をエビデンスのレベルで分類し,研究の現状について明らかにした.Medline(1966〜2000年)及びCINAHL(1982〜2001年4月)を用いて,water/immersion/hydrotherapy/pool(bath)&birth/labor&deliveryをキーワードとして検索し,更にハンドサーチによって探索を行った.入手可能な文献は66件であった.RCT/システマティック・レビュー5件,コホート研究9件,症例集積研究3件,臨床経験や記述研究など49件で,エビデンスレベルの低い文献が大部分を占めた.水中出産の利点や欠点に関しては,どのレベルの研究においても一致した結果が得られていないため,十分な証拠が得られていないと考えられた

思春期と更年期の時期にある母と娘を一組として捉え,健康に関してどのようなことが起きているのかを調査した.母娘は自己及び相互の健康状態を各々の「健康の捉え方」を基準に捉え,「健康の捉え方」は各々の母娘で共通していた.母親達は,今迄と異なる身体感覚をもっているが,自己の健康状態の捉え方は異なっていた.娘達は,自己を「健康」と捉え,身体的活動や栄養に関する行動を健康行動として行っていたが,学校で受ける健康診断が健康状態を把握するためのものという認識はなかった.母親達の健康行動は帰属グループや日常生活の中で行われ,生活の中で自分の健康状態にあわせて「疲れたら休む」「無理をしない」等の折り合いをつけていくという行動がみられた

乳幼児健診に来所中の母親1109名を対象に,ソーシャルサポートの特徴を明らかにすることを目的とした調査を行った.自作のソーシャルサポートスケールは,母親が重要他者から援助されていると感じる程度を測定するもので,重要他者を夫,両親・親戚,友人,近所の人とした.夫のソーシャルサポート得点は最も高かったが,就労している母親や,子供の数が2人以上の場合では低かった.両親・親戚のソーシャルサポート得点は,家族形態や同居による違いはなかった

本研究は,米国において育児ストレスを測定するために開発されたParenting Stress Index(PSI)の日本版を作成し,日本の乳幼児の母親を対象に,その信頼性と妥当性を検討することを目的とした.原版PSIを翻訳,内容の妥当性を検討した質問紙を用いて,乳幼児健診に来所中の母親に調査を行った.1109名の回答より,日本版PSIの構成概念妥当性を検討した結果,原版とは異なる因子構造が認められ,最終的に78項目15下位尺度として使用することが妥当であると判断した.78項目の日本版PSIは,質問紙全体と下位尺度の内的整合性に優れ,検査・再検査法による安定性が確認された

母性性の発達と年齢の関係を探る目的で,思春期女子の乳児に対する反応を生理学的および感情・行動の側面から観察した.9〜19歳の女子34人を対象とし,4ヵ月の乳児の3状態各2分間のビデオテープを視聴させ,その間生理学的測定(GSR・脈波・呼吸波)を行い,またその時の感情および状態不安を質問紙により調査した.あわせてビデオテープ視聴後,泣いている乳児に対しどう行動するかを面接調査した.9〜15歳を低年齢群・16〜19歳を高年齢群とし比較検討した.生理学的測定では,高年齢群の方が乳児刺激に適応が早かった.状態不安尺度では両群間に有意差はなかった.また感情面では高年齢群の方が乳児の発するシグナルを的確にとられていた.泣きの乳児に対して,高年齢群の,子ども好き否定群に拒否的・無関心・消極的な行動の回答がみられた