澤田雅浩

研究者氏名	澤田雅浩
	サワダマサヒロ
URL
所属	兵庫県立大学
部署	大学院　減災復興政策研究科
職名	准教授
学位	博士（政策・メディア）(慶應義塾大学)
J-Global ID	200901039391921875

研究キーワード

新潟県中越地震 ,災害復興 ,トルコ・マルマラ地震 ,中山間地域 ,被災者の生活再建支援制度 ,台湾921大震災 ,阪神・淡路大地震 ,防災対策 ,生活再建 ,復旧・復興過程 ,災害復興計画 ,都市防災 ,都市計画

研究分野

社会基盤（土木・建築・防災） / 防災工学 /
社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画 /
社会基盤（土木・建築・防災） / 安全工学 /
社会基盤（土木・建築・防災） / 社会システム工学 /

経歴

2007年

2011年

長岡造形大学造形学部准教授

2000年3月

2007年3月

長岡造形大学造形学部講師

学歴

1996年3月

2000年

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程

1994年4月

1996年3月

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程

1990年4月

1994年3月

慶應義塾大学環境情報学部環境情報学科

受賞

2023年3月

地区防災計画学会, 学会賞（論文賞）,中高層集合住宅のみで構成される地区における在宅避難を前提とした地区防災計画のあり方に関する研究―神戸市中央区港島地区における地区防災対策委員会の活動を通じて―
澤田雅浩

2018年11月

地域安全学会, 年間優秀論文賞,割地制度の実態把握と被災地への応用可能性に関する一考察新潟県長岡市信濃川沿岸での実態調査を通じて
澤田雅浩

2005年11月

地域安全学会, 論文奨励賞,震災発生時における関連情報集約とその提供手法に関する研究－新潟県中越地震復旧･復興GISプロジェクトの取り組みを通じて－
澤田雅浩

論文

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地域資源を有効活用した防災・減災対策:－人口減少が進む地域での考え方－

澤田雅浩

農村計画学会誌 36(3) 435-438 2017年

全国的に人口減少社会の到来が問題視され，一部では自治体の消滅可能性にまで言及されている。それを打開するために地方創生の議論も各地で熱心に進められつつあるが，ここでは人口減少を前提としたうえで，防災対策，そして復旧・復興をどのように進めていけばいいのかについて，2004年に発生した新潟県中越地震の被害とその復旧・復興プロセスを軸に，東日本大震災被災地における状況や，現在取り組みが進められつつある地区防災計画策定プロセスなどを通じて考えてみたい。中越地震は，すでに人口減少が進みつつあった地域で...

復興のための居住地計画に関する一考察:－住まいの再建だけでない暮らしの再建の一助となるような計画づくり－

澤田雅浩

農村計画学会誌 32(4) 470-472 2014年

個人，世帯の復旧・復興だけでなく，暮らしの場の復興も視野に入れた住宅再建やその居住地計画とするための議論が継続できるように，避難所以降の環境をどのように準備していくのかということはとても重要である。新潟県中越地震において大きな被害を受けた旧山古志村では村外とつながる幹線道路がすべて土砂崩れ等によって通行できなくなったことで，いわゆる孤立状態に陥った。その状況を目の当たりにした当時の村長は，全村避難という決断を下している。数日後，旧山古志村民はすべて隣接する長岡市へと避難をすることとなった。...

中越地震被災集落・竹之高地の居住動向とコミュニティの持続性－震災後の竹之高地町内会の再編と活動実態に着目して－

山崎寿一金斗煥澤田雅浩

日本建築学会住宅系研究報告会論文集 8 2013年12月 [査読有り]

災害復興における集団移転と生活再建の課題 : 台湾モーラコット台風の「永久屋基地」の基礎分析を踏まえて

陳海立劉怡君牧紀男林春男澤田雅浩

都市計画論文集 = Papers on city planning 47(3) 919-924 2012年10月 [査読有り]

本研究では、東日本大震災の集団移転事業の推進に資するために、台湾最大規模の集団移転事業となったモーラコット台風の「永久屋基地」を事例に、合計7基地2,000世帯超の「永久屋基地」を対象として基礎分析を行う。そして計画事業実行者、移転残留した住民を対象とした聞き取り調査結果に基づき、集団移転パターンとそれぞれのメリット・デメリットの検討を通じ、大規模な集団移転の課題を明らかにする。集団移転の課題としては、計画段階の「用地取得」「外部資源」「立地条件」、及び運営段階の「事業経費」「運営管理」「...

中学校の総合学習の時間を活用した復興まちづくり検討プログラムの構築—宮城県南三陸町での実践を通して

石川永子澤田雅浩薬袋奈美子石塚直樹定池祐季村上大和照本清峰

都市計画報告集 11(2) 91-97 2012年9月

東日本大震災の被災地は、コミュニティのつながりが強い反面、長老等の発言権が強く、誰もが自由に議論できる環境とは必ずしも言えない。しかし、復興には長い時間がかかるので、人口が減少している日本の地方都市や漁村では、若い世代の復興まちづくりに関する意見を反映させることや、地域への貢献が特に重要となってくる。<br>筆者は、宮城県南三陸町の役場で復興計画の策定について、集団移転の制度や市民参加などについて助言する形で支援してきた。本研究では、大人がつくった町の復興計画のプロセスと、中学生が学校の総...