研究者業績
研究者氏名 木本 幸憲
キモト ユキノリ URL 所属 兵庫県立大学 部署 環境人間学部 職名 准教授 学位 博士(人間・環境学)(京都大学) その他の所属 東京外国語大学 アジア・アフリカ言語文化研究所 J-Global ID 201901006447136787
研究キーワード
言語類型論
,危機言語
,認知言語学
,言語ドキュメンテーション
,アルタ語
研究分野
人文・社会 / 言語学 / 言語類型論
人文・社会 / 言語学 / フィリピンの言語学
人文・社会 / 言語学 / 認知言語学
論文
木本幸憲   
新しい認知言語学(渋谷良方・吉川正人・横森大輔 編) 2024年9月
Ewing, Michael   Yukinori Kimoto   
The Oxford Guide to the Malayo-Polynesian Languages of South East Asia (Edited by Alexander Adelaar and Antoinette Schapper) 2024年7月
木本幸憲   
語用論研究 25 160-170 2024年3月
木本幸憲   
境界と周縁:新しい社会言語学の地平(仮)(三宅和子 編) 2024年
木本幸憲   
境界と周縁:新しい社会言語学の地平(仮)(三宅和子 編) 2024年
受賞
2022年3月
社会言語科学会, 第21回徳川宗賢賞萌芽賞,「変化する社会への適応方法としての「危機」言語 フィリピンのアルタ語の活性度と消滅プロセスから」『社会言語科学』第23巻第2号, pp.35-50に対して木本幸憲
2021年7月
兵庫県立大学, 教育活動教員表彰 優秀教育活動賞,全学共通科目木本幸憲
2018年6月
日本言語学会, 日本言語学会第155回大会発表賞,「状態性と事態解釈:アルタ語(フィリピン)に見られる非動作動詞」に対して木本幸憲
2014年9月
社会言語科学会, 社会言語科学会第33回大会発表賞,「フィリピン・アルタ語の社会言語学的状況と言語危機」に対して木本幸憲
経歴
2019年4月
-
現在
兵庫県立大学 環境人間学部 講師
2016年4月
-
2019年3月
名古屋大学 大学院人文学研究科 人文学専攻 日本学術振興会特別研究員(PD)
2018年4月
-
2018年12月
メルボルン大学 言語学科 研究員
2017年3月
-
2017年5月
メルボルン大学 言語学科 研究員
2015年8月
-
2016年3月
京都大学 大学院アジア・アフリカ地域研究研究科 研究員
学歴
2011年4月
-
2014年3月
京都大学 大学院人間・環境学研究科 博士後期課程
2009年4月
-
2011年3月
京都大学 大学院人間・環境学研究科 修士課程
2005年4月
-
2009年3月
滋賀大学 教育学部
委員歴
2022年4月
-
現在
日本語用論学会 広報委員会
2020年4月
-
現在
社会言語科学会 大会実行委員会
2019年4月
-
2019年8月
国際認知言語学会第15回大会 大会実行委員会
2014年6月
-
2014年8月
世界アフリカ言語学会議 大会実行委員会
書籍等出版物
横森, 大輔, 梶丸, 岳, 木本, 幸憲, 遠藤, 智子, 井出, 祥子(担当:共訳)
大修館書店 2015年12月 (ISBN:9784469213539)
本書は、学部・大学院生に向けて書かれたコミュニケーション研究の入門書である原著を、日本の読者向けに注釈を施した訳書である。順番交替、隣接対などの会話の構造を理解するのに必要不可欠な概念を解説しながら、それが言語構造、ジェスチャー、認知システム、物理的環境、そして当該文化とどのように関わるかを論じた本である。特に、哲学の発話行為論を会話分析・心理学などから捉え直した章は、学生にとって発話というものを複眼的に捉えられる極めて有益な解説が展開されている。
木本幸憲(担当:単著)
Dallas: SIL International
講演・口頭発表等
木本幸憲   
第38回社会言語科学会研究大会 2016年9月4日 社会言語科学会
本発表は、社会言語科学会第38回研究大会で行われたワークショップである。この発表では、言語研究をする際の理論のあり方について、理論的一般化と記述との間に通現象的一般化という考えがあることを紹介し、通現象的一般化は理論的な中立性は保ちつつも、どの理論に依拠していても考慮すべき現象が網羅され、検証可能な具体的認定基準を明示化しているなどの特徴があることを示した。そしてこの通現象的一般化こそが理論と記述をつなぐ橋渡しになることを指摘した。
木本幸憲   
フィールド言語学ワークショップ(特別篇) 2016年3月24日 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 [招待有り]
本発表は、東京外国語大学で行われたフィールド言語学者のためのワークショップでの講演である。本発表では、近年の話し言葉研究で必須のツールとなりつつあるソフトウェアELANの意義・利点とフィールド言語学における使用法を解説した。ELANは、音声・映像に書き起こしを行うソフトウェアであるが、他のソフトウェアに比べて、言語学に特化している分、強力なツールが多数利用可能であること、そして他のソフトウェアとのインターフェースも充実している点などを述べた。
Kimoto, Yukinori   
Pre-conference workshop featuring the Japanese translation of Prof. Enfield’s Relationship Thinking. 18th Annual meeting of Pragmatic Society of Japan 2015年11月24日
このワークショップは、Nick Enfieldの翻訳『やりとりの言語学』が出版されたことを記念して開かれたものである。本発表は、言語と文化の関係に焦点を当て、アルタ語においてartaという語がどのような文化的価値を持つのかを議論した。特にその語が自民族のみならず、別の民族であるAgtaをも指す包括的概念であること、そしてそれは狩猟採集民であるアルタ人特有の文化・歴史的経緯が深く関与していることを明らかにした。
木本幸憲   
第2回京都語用論コロキアム—動的語用論の構築へ向けて 2015年9月26日
この発表では、近年の語用論研究で注目されているNick Enfield (2014)の書評を行った。この本の主題は、言語・文化が変化するメカニズムである。彼は本書の中で変化・伝播するのは、システム全体か、個々のアイテムか、という問いを立て、実際に変化・伝播するのは個々のアイテムであることを述べている。本書評では、個々のアイテムが変化・伝播の対象であることは了解しつつも、複雑系・自己組織化の観点から見ると、システム全体が変化・伝播している可能性もある、という別の見方を提供した。
Kimoto, Yukinori   
13th international conference on Austronesian linguistics 2015年7月
本発表では、従来オーストロネシア諸語においてあまり記述的装置として用いられていなかったモーラが、フィリピンのルソン島で話されているアルタ語の共時的・通時的事実を説明するのに極めて有効なことを論じた。アルタ語は、共時的にもその音節が短母音で終わるか、長母音または短母音+尾子音で終わるかによって異形態が説明できるほか、母音の長短の発達それ自体にもモーラの原則が働いていることを論じた。
担当経験のある科目(授業)
2021年10月
-
現在
言語学特論 (兵庫県立大学)
2021年4月
-
現在
卒業研究 (兵庫県立大学)
2020年10月
-
現在
グローバル・スタディーズ (兵庫県立大学)
2020年4月
-
現在
専門ゼミナール (兵庫県立大学)
2019年10月
-
現在
国際理解論 (兵庫県立大学)
Works(作品等)
Delia, Bueno Kimoto, Yukinori 2017年1月 - 現在 教材
共同研究・競争的資金等の研究課題
ナラティブをめぐる形態統語論 東京外国語大学 アジア・アフリカ言語文化研究所: 共同利用・共同研究課題塩原朝子 渡辺己 児倉徳和 倉部慶太 稲垣和也 遠藤智子 大野仁美 木本幸憲 熊切拓 中川奈津子 成田節 野元裕樹 EVANS, Nicholas SCHNELL, Stefan BARTH, Danielle 
研究期間: 2022年4月 - 2025年3月
社会貢献活動
【出演】NPO法人地球ことば村・世界言語博物館 2月のことばのサロン (オンライン) 2022年2月19日 - 2022年2月19日
ことばとその多様性に関心のある市民に向けて、フィリピンの少数言語とそれをめぐるフィールドワークについて自身の経験を元に、報告した。フィリピンで伝統的に狩猟採集を営んできたネグリートと呼ばれる人々の言語と文化を紹介した。また危機言語といっても、どのような社会状況で生じたかはさまざまであり、同一の価値付けはできない点を指摘した。
【出演,運営参加・支援】東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・国立国語研究所 (オンライン) 2021年3月24日
新型コロナウイルス感染拡大のため、大学の講義や学会において、直接対面で交流する機会は激減し、フィールド調査も計画の大幅な変更を強いられている。こうした現状を踏まえ、学生同士の学術的交流を支援・促進することを目的としたインターゼミナール(大学を越えたのゼミ)をオンラインで開催した。大学院生に自身の研究について情報交換し、コロナ禍で直面している研究上の困難を共有する機会となった。