奥 勇一郎

総観規模の影響が顕著でない状況下で急発達する積乱雲による領域規模での降水現象を理解し予測することは，災害の防止・軽減の観点から重要である．関東平野を対象領域とし，このような条件下で生じる午後の降水現象に対する環境場の安定度について，全球大気モデルによる温暖化予測実験のデータを用いて調べた．午後の降水有無による大気の安定度パラメータの違いについて統計解析を行い, 降水の有無を峻別する安定度パラメータで診断した環境条件は，現在気候と将来気候とで基本的には違いは生じないことが分かった．総観場の影...

気候変化に伴う台風の強大化が指摘されており日本沿岸では高潮による災害規模の変化が懸念される．全球大気モデルの温暖化予測実験において計算された関東地方に接近する将来の極端台風を対象とし，温暖化シナリオ下における東京湾の高潮の可能最大クラス値を求めた．高潮の可能最大クラス値は，高潮災害の規模が台風経路に敏感であるため，気象モデルを用いて対象台風の経路がずれた場合の計算を複数行い（経路アンサンブル実験），それぞれの台風経路における高潮偏差の最大値をもって与えた．

平成21年8月の兵庫県佐用町豪雨災害の流出・浸水現象を統合型の降雨流出・洪水氾濫追跡モデルにより再現した．本論文で提案するモデルは，流出計算と氾濫計算を個別に行う従来の手法と比べて，山腹斜面から平地への流入流量を考慮した氾濫追跡が可能であり，氾濫原を事前に設定する必要がない利点がある．さらに経済被害推定モデルを構築し，計算された浸水深に基づいて家屋・農地の経済被害を推定した．その総額を自治体が報告している見込み被害と比較したところ，妥当な結果が得られていることが確認できた．

大気汚染物質が増えるほど雲の粒径が小さくなることに着目し，大気環境の悪化が急激に進むアジア域の大気汚染を間接的に監視できるようにするため，従来の極軌道衛星の中間赤外データを用いて雲反射率・雲粒有効半径を算出する手法を，静止軌道衛星ひまわり6号から新たに加わった中間赤外データに適用し，東アジア域における雲反射率・雲粒有効半径を算出した．算出された雲粒有効半径を極軌道衛星から求めたものと比較したところ妥当なものであることが確認できた．対象域の雲粒有効半径を調べたところ，陸上と海上で異なる日変化...