研究者業績

石井 佳代子

イシイ カヨコ  (Kayoko Ishii)

基本情報

所属
和洋女子大学 看護学部 看護学科
学位
博士(看護学)

研究者番号
20983977
J-GLOBAL ID
202301003038781283
researchmap会員ID
R000050368

論文

 9
  • 段ノ上,秀雄, 大井,千鶴, 榎本,晶, 浅野,広恵, 永嶺,仁美, 石井,佳代子, 熊田,奈津紀, 白鳥,孝子
    和洋女子大学紀要 67 385-396 2026年3月31日  
    PDF 本稿は、和洋女子大学看護学部の成人看護学領域で、2025年度、看護学部の3年次科目である成人看護学援助論III(看護過程・看護技術)および成人看護学実習I(急性期・回復期)において、学生の周手術期看護の技術修得に向け、段階的に取り組んだ術後シミュレーション教育に焦点を当てた演習内容の報告である。成人看護援助論IIIでは、「タスク・トレーニング」、「シチュエーション・ベースド・トレーニング」の2つの演習構造と、「ロールプレイ」、「シミュレーターモデルまたは模擬患者によるフルスケール・シミュレーション」の3つの演習形態を用いて、臨地実習開始に向けたシミュレーション教育を展開した。また、成人看護学実習I(急性期・回復期)の開始時は、フルスケール・シミュレーションでのシチュエーション・ベースド・トレーニングを復習という観点から再度実施した。事例は、いずれも胃全摘術(ルーワイ法)を受ける50代の男性とし、術直後の観察を2回、術後1日目の離床支援を1回実施した。周手術期系の演習を多様な演習構造と演習形態によって、段階的に行うことにより、学生は主体的にモデリング学習を行い、多様な形式で内省的実践の態度を養いながら、臨地実習に向けて周術期にある患者への理解を深化していった。今後は、演習における学修がさらに深まるよう、座学の教授法についてもさらなる改善を行っていくとともに、学修成果を、定性的・定量的に評価することが課題である。
  • 永嶺,仁美, 熊田,奈津紀, 石井,佳代子, 白鳥,孝子
    和洋女子大学紀要 67 168-180 2026年3月31日  
    成人慢性期看護実習において、学生がどのような関わりを通して慢性疾患患者や家族への理解を深め、療養生活を支えるケア実践へと発展していったのか、その学びのプロセスを明らかにすることを目的とした。A大学看護学科3年次の実習履修者による73件のケースレポートを対象に、質的記述的研究を実施した。学生の看護実践における学びの内容から、70コード、12サブカテゴリ、4カテゴリが生成された。学生の学びは、【患者・家族の苦痛を理解し、温かなケア提供により心身の苦痛を緩和する】という患者・家族理解を基盤に【、日々の状態変化を捉えたケアが、患者の主体性を引き出し、自立した生活を支える】【患者が疾病と障害を受容し、継続したセルフマネジメントを行えるように協働する】へと発展した。さらに【最善の看護を模索し、省察することで、自身の看護観を培う】段階を経て、再びケアの基盤である対象理解と苦痛緩和の重要性に立ち返る循環的プロセスを形成していた。学生は実習経験を振り返りながら、自らの行動や患者理解を省察し、次の看護実践へと活かしていた。このことから、学生の学びは経験の積み重ねの中で理解が再構築されていく循環的かつ発達的過程を示していた。看護基礎教育においては、患者理解に基づく看護実践の経験と、それを省察的に振り返る学習機会を意図的に組み込むことが、専門職としての価値観形成を支える重要な教育的要素であることが示唆された。
  • 石井 佳代子, 永嶺 仁美, 白鳥 孝子
    日本看護科学学会学術集会講演集 45回 [P2-01] 2025年12月  
  • 青木 利江子, 森田 久美子, 井上 映子, 小林 美奈子, 丸山 あかね, 永嶺 仁美, 山本 晴美, 大竹 文, 丸山 佳代, 保木 みか, 角田 紘子, 石井 佳代子, 佐々木 明子
    14(1) 33-38 2025年3月  査読有り
  • Kayoko Ishii, Hiroko Sumita, Hitomi Nagamine, Kumiko Morita
    BMC public health 24(1) 537-537 2024年2月21日  査読有り筆頭著者
    BACKGROUND: In occupational health, the maintenance and promotion of workers' health, especially lifestyle motivation-based interventions, have gained considerable attention and are actively implemented. Motivational theories include self-determination theory, and some studies focus on healthy lifestyles. However, the effectiveness of health promotion interventions varies depending on the health awareness and motivation of the participants. Therefore, this study aimed to clarify the processes by which workers are motivated to improve their health and to identify the need for and type of support according to their motivation. METHODS: Using a mixed-research design, an initial questionnaire survey of 94 employees (mean age = 40.97 ± 9.65) at a multicenter company in Japan, followed by semi-structured interviews with 16 employees (mean age = 40.13 ± 9.45) from the high- and low-motivation groups, were conducted. Multiple regression analysis followed by modified grounded theory-based analysis of the results of the first stage was used and the quantitative and qualitative results were integrated. RESULTS: In the first stage, autonomous motivation scores were predicted by the behavioral change stage and relatedness satisfaction/frustration. The second stage revealed that "the process of reflecting and managing one's own health while receiving support and feedback for maintaining and improving health" was the motivational process of workers. Result integration revealed that motivation increased through repeatedly escaping and adjusting to real problems and situational coping until the behavioral change. Despite interruptions during behavioral change, receiving feedback from others could increase motivation and continued behavioral change. CONCLUSION: Regardless of their level of motivation for health behaviors, workers indicated that support from others was essential. The nature of this support was found to range from providing information to offering feedback. Interventions individualized by the identified process could enable customized motivation-driven health guidance.

MISC

 2
  • 永嶺 仁美, 石井 佳代子, 白鳥 孝子
    日本看護科学学会学術集会講演集 45回 [P2-02] 2025年12月  
  • 永嶺,仁美, 小稲,文, 石井,佳代子, 河村, 秋
    和洋女子大学紀要 65 183-192 2024年3月1日  
    PDF 近年、40歳未満の若年成人からメタボリックシンドロームおよび生活習慣病一次予防が重要視されつつある。現在、約8割の自治体で40歳未満の健診機会がない者を対象とした健診(以下、40歳未満健診)が実施され、特に子育て中の被扶養者女性などが受けやすい健診となっている。しかし、この年代は他の年代と比べて健診無関心層が多く、理由に子育てで余裕がない、自身の健康を意識しづらい、健診日程・託児の制約等が挙げられる。一方、自治体の実施状況は様々で、健診中の託児や健診日・場所の充実等の受診環境は国民健康保険被保険者数(以下、被保険者数)や自治体の財政力(以下、財政力指数)によって異なると考える。本研究の目的は、被保険者数規模および財政力指数によって、各自治体の40歳未満健診の詳細な実施状況を明らかにし、自治体規模による今後のよりよい実施に向けて示唆を得ることである。 関東1都6県、自治体307箇所での40歳未満健診の実施内容を研究対象とした。自治体ホームページで公開されている40歳未満健診の実施に関する情報、自治体別の被保険者数規模・財政力指数を抽出した。被保険者数は「10万人以上」「5万人以上10万人未満」「1万人以上5万人未満」「3千人以上1万人未満」「3千人未満」の5区分にし、40歳未満健診の実施有無および詳細な実施状況との関連でχ2検定を実施し、調整済み残差を計算した。財政力指数との関連では、Mann-Whitney U検定、相関分析を実施した。 自治体307カ所中、40歳未満健診を実施している自治体保険者は215カ所(70.0%)あった。実施している215カ所中、「10万人以上」で12(70.6%)、「5万人以上10万人未満」で21(77.8%)、「1万人以上5万人未満」で107(70.4%)、「3千人以上1万人未満」で50(67.6%)、「3千人未満」で25(67.6%)と、有意差はなかった。「委託医療機関での個別健診」を実施している割合は、「10万人以上」「5万人以上10万人未満」で有意に高く、「3千人以上1万人未満」「3千人未満」で低かった(p <0.001)。「健診当日の保健師等との相談あり(集団健診)」は「1万人以上5万人未満」で、「健診後日の結果説明・相談会あり(集団健診)」は、「5万人以上10万人未満」で多かった。「委託医療機関での個別健診」実施、「子宮頸がん検診同時受診可の可能性」がある場合、「健診会場での託児あり(集団健診)」は、それぞれ自治体の財政力指数が有意に高かった(p =0.046, p =0.013, p =0.031)。また、財政力指数が高い自治体で、実施開始年齢が低い傾向があった(Spearmanの相関係数:-0.151, p =0.032)。40歳未満健診の受診率向上のための試みで自治体毎に工夫していると考えられる内容を確認し、自宅健診(スマホdeドック)や託児・子宮頸がん検診同時受診可の周知に関するホームページ上の工夫がみられた。子育て中の女性にとって、「がん検診とセット」が望まれるため、個別健診が可能で受診率向上を目指す自治体は、積極的に同時受診が可能な点をアピールすると良いと考える。「5万人以上10万人未満」「1万人以上5万人未満」の中規模保険者では、比較的に集団健診当日や後日の保健指導・説明会が実施しやすいことが示唆された。これは、中規模保険者の利点であり、健診受診率の向上を目指す自治体にとっては、アピールポイントとなりえると考えた。

講演・口頭発表等

 16

所属学協会

 4

共同研究・競争的資金等の研究課題

 1